ジャニーズタレント起用の上場企業、3割が「見送りドミノ」 でも、世界的外資系企業は起用続ける また、タレントに感謝の惜別の辞も

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いったん継続と発表しながら、中止に豹変する企業に失望

性加害謝罪会見に出席した藤島ジュリー景子(現ジャニーズ事務所代表取締役、2023年9月7日撮影)
性加害謝罪会見に出席した藤島ジュリー景子氏(現ジャニーズ事務所代表取締役、2023年9月7日撮影)

   こうした動きについて、ヤフーニュースコメント欄ではさまざまな意見が出ている。企業は、ジャニーズと決別するべきだという意見が非常に多かった。

「検討中としている企業も、日本国内のみならず今のこの世界情勢の中で、続投を貫くことはあり得ないと思います。自分の首を絞めるような企業があるとは思えないです。ジャニーズに解体的な出直しが期待できない以上は、企業のほうから離れていかざるを得ない。今回の件は、最後までジャニーズの看板を下ろさなかったことが致命的であったと思います」
「曲がりなりにも社長は変わったので、そこの部分は取り敢えず良い。問題は社名を変えなかったこと、ジュリー氏の株を取り上げて引退させなかったことの2点。会社が新しく生まれ変わったことを、世間やスポンサーに強くイメージさせるためには、社長交代、社名変更、ジャニー一族の完全排除は絶対条件。タレントのギャラ云々なんて正直どうでもよく、この3点を実行しなければ、ジャニーズ事務所に未来はありません。そこが、東山氏は分かっていない」

   起用を巡って、いったん継続と発表しながら中止に追い込まれる、右顧左眄(うこさべん)の企業が何社か出たが、厳しい見方がされている。

「一時継続を表明して中止に転換した企業は、継続発表の時点で叩かれ、中止に手のひら返しをしてもネガティブな意見が絶えません。しかし、未だに検討中とも公表せず、黙秘を貫く企業はそもそも名前が出てこないので叩かれることもない。立ち回りとしてはある意味、正解でしょう。
広告にジャニーズを起用するということは、ジャニーズファンが主要な顧客層である可能性が高い。大騒ぎされている最中に、他所に合わせただけの中止発表は、世論では高評価を得ても、自らの顧客からの評価はよいとは限りません。8割の企業は、できれば自然鎮火を目論みつつ、もし陰に潜んでいることまで名指しで批判されるようになったら、途端に中止発表が相次ぐでしょうね」
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