これを「騎虎（きこ）の勢い」というのだろうか。虎の背に乗って走ったら、途中で降りられなくなるほどの勢いやはずみがつくというたとえの諺だ。
2023年9月14日、プロ野球の阪神タイガースが18年ぶりにリーグ優勝を果たしたが、全国にある「阪神」と「タイガース」という名前がつく会社も、とんでもなく業績が絶好調であることが、同日、東京商工リサーチが発表した調査でわかった。
なんと、各社の利益合計が2年で16倍という、まさに「虎に翼」を思わせる大躍進ぶりだ。
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阪神甲子園球場
岡田監督が言い続けた「アレ」を呼び込んだ、中小零細企業の大躍進
東京リサーチが発表した「『阪神』『タイガース』社名企業の業績調査」によると、調査対象は同社の企業データベース（約390万社）から、社名の一部に「阪神」または「タイガース」が付く企業のうち、業績が判明した285社を抽出した。
そして、2022年4月～2023年3月の本決算（2022年度）を最新期として、分析したところ、売上高の合計は3年間で1兆円～１超2000億円の間を推移し、横ばいながら、利益（最終利益）は急上昇していることがわかった。
2020年度の利益合計は約37億円、2021年度は約300億円、2022年度はなんと588億円と、コロナ禍の3年で約16倍もの増益を実現している。急ピッチで回復を果たしたのだ【図表１】。
（図表１）「阪神」「タイガース」社名企業、売上と利益（東京商工リサーチ調べ）
こうしてみると、岡田彰布監督が就任以来言い続け、チームが目標としてきた「アレ」（※「優勝」のこと）を果たせたのは、むしろコロナ禍でも急回復した全国の「阪神」「タイガース」を冠する企業の勢い――「コレ」が、阪神タイガースの快進撃を呼び込んだともいえるのではないか。
「阪神」「タイガース」社名の企業とは、いったいどんな会社なのか。
285社を従業員数別（正社員）に見ると、最多は5人未満の94社（32.9％）、次いで10人以上50人未満の77社（同27.0％）、5人以上10人未満の48社（同16.8％）と続き、10人未満の中小零細企業が142社（同49.8％）と半数近くを占める【図表２】。
（図表２）「阪神」「タイガース」社名企業、従業員別（東京商工リサーチ調べ）
100人以上の企業は38社（13.3％）しかいないが、そのほとんどがプロ野球「阪神タイガース」を傘下に持つ「阪急阪神ホールディングス」（大阪市北区）とそのグループ企業とみられる。
同社のホームページを見ると、「不動産」「タクシー」「電鉄」「旅行」「ホテル」「情報通信」「エンタテインメント」など、さまざまな業種の会社に「阪神」の名前がついている。