ミドル・シニア層のリスキリングの実情は？
パーソル総合研究所（東京都港区）は2023年8月31日に「ミドル・シニアの学びと職業生活についての定量調査」の結果を発表した。この調査は、産業能率大学の齊藤弘通研究室と連携して、35歳から64歳3万6537人を対象とした。
それによると、仕事やキャリアに関する学び直し（リスキリング）についての考えを聞いた質問で、ミドル・シニアの就業者の70.1％は「何歳になっても学び続ける必要がある時代だ」と答え（「当てはまる」：17.9％、「やや当てはまる」：52.2％）、63.0％は「学び直しは将来のキャリアに役立つと思う」（「あてはまる」：12.4％、「ややあてはまる」：50.6％）となり、リスキリングへの意欲が高かった。
また、「学び直し」の効果には、「仕事のパフォーマンスを高められた」（60.7％）、「仕事に対するモチベーションが高まった」（60.4％）、「学びが将来のキャリアに活かされると思う」（68.1％）、「学びが将来、本業に生かされると思う」（69.2％）などがあがっている。
-
新しい知識を得るのは楽しい（写真はイメージです）
「学び直し層」14.4％、「趣味学習層」8.2％、「非学習層」77.3％と大多数
（パーソル研究所の作成）
はじめに、35歳から64歳までの対象者（なお、本調査では35～54歳をミドル、55～64歳をシニアと定義）に、学び直しをしているか聞いた。それによると、学び直しをしている「学び直し層」は14.4％、趣味の学習だけしている「趣味学習層」は8.2％だったのに対して、特に学んでいることはない「非学習層」は77.3％にのぼった。
（パーソル研究所の作成）
では、どのような学び直しをしているのだろうか――。「学び直し層」の5277人に聞くと、本業に関する学習「アップスキリング」が「71.1％」、本業以外の仕事やキャリアに関する学習「リスキリング」は「47.0％」となった。また、両方行っている人は「18.0％」に上った。
（パーソル研究所の作成）
こうした学び直しにかかる費用はどれくらい、あるいは、どれくらいが許容できる金額だろうか。1年間の学び直しに対してどのくらい費用をかけているか、どのくらいの費用なら許容できるかを質問した。
その結果、支出額の最多は「1千円～1万円未満」で26.2％だった。一方で、許容できる額の最多は「2万円から5万円未満」が「22.1％」となった。平均額を出してみると、支出額は平均3.5万円／年で、許容投資額は平均10.1万円／年という結果になった。
（パーソル研究所の作成）
また、学び直しに対する気持ちの面ではどうだろう。「あなたは仕事やキャリアに関する学び直しについてどのように考えるか？」と聞いたところ、「何歳になっても学び続ける必要がある時代だ」は「当てはまる」が「17.9％」で、「やや当てはまる」が「52.2％」となり、あわせて「70.1％」に上った。
「学び直しは将来のキャリアに役立つと思う」に関しては、「あてはまる」が「12.4％」で、「ややあてはまる」が「50.6％」となり、あわせて「63.0％」がキャリアに役立てようと考えていることがわかる。
（パーソル研究所の作成）
学び直しの効用についての質問では、「仕事の成果向上」の項目では、学び直し層の「60.7％」が「仕事のパフォーマンスを高められた」、「60.4％」が「仕事に対するモチベーションが高まった」と回答した。
「将来のキャリアの向上」の項目では、「68.1％」が「学びが将来のキャリアに活かされると思う」、「69.2％」は「学びが将来、本業に生かされると思う」という結果になり、現職の仕事やキャリアへの効果に期待を寄せているようだ。
（パーソル研究所の作成）
さらに、パーソル総合研究所では、「学び直しの効果推定」を算出している。学び直しをしていないミドル・シニアの正社員と同質のグループが、学び直ししていたと仮定し、学び直ししていない場合と個人年収の差を推定したところ、その結果は「3年以上学び直し実施」でプラス30万円、「1年以上学び直し実施」でプラス17万円、「学び直しの実施（期間の長さは限定しない）」でプラス12万円となった。
調査結果に対して、パーソル総合研究所の上席主任研究員・井上亮太郎氏は次のようなコメントを寄せている。
「ミドル・シニア層は、現在の仕事ですぐに役立つ学びを志向しており、資格取得や研修参加など硬直的な学習 観を持つ傾向も見られた。
体系化された知識をインプットする学びも大事だが、自身の経験の内省・概念化を通じ、経験から気づきを得ていく『経験学習』、職場で気の合う仲間や問題・関心を同じくする仲間との活動を通じて学ぶ『状況的学習』といった学び方の方が仕事上の効果を高めることが確認された」
なお、この調査は2023年3月24日から28日までにかけて、35歳から64歳の男女で最終学歴高卒以上の人3万6537人を対象に、調査会社モニターを用いたインターネット定量調査を行った。