「週刊東洋経済」「週刊ダイヤモンド」「週刊エコノミスト」、毎週月曜日発売のビジネス誌3誌の特集には、ビジネスパースンがフォローしたい記事が詰まっている。そのエッセンスをまとめた「ビジネス誌読み比べ」をお届けする。
ChatGPT職種別、業種別、部署別の使えるプロンプト
2023年9月4日発売の「週刊ダイヤモンド」（2023年9月9日号）の特集は、「コピペで使える！ ChatGPTプロンプト100選」。職種別、業種別、部署別にまとめているので、きっとあなたがすぐに利用できるChatGPTのプロンプトが見つかるはずだ。
「ChatGPTなんて信用できない。うその回答も多く、仕事には使えない」。弁護士、税理士など、そう考える士業の専門家は多いだろう。そこで、ChatGPTの弱点を回避し、士業のプロが現場でそれぞれ使える専用プロンプトを紹介している。
弁護士業界に今、AI（人工知能）活用の大波が押し寄せているという。法務省が8月1日、企業間で結ぶ契約書をAIでチェックするサービスは弁護士法に抵触しないとする指針を公表したからだ。
リーガルテック企業の先駆けである弁護士ドットコムは、この指針を受けて、企業の法務部や法律事務所向けにAIによる契約レビューを行う契約業務や、コンプライアンスチェック業務など、6領域21事業を新たに始めると発表した。
個人事務所の弁護士であっても、ChatGPTを活用する方法はあるという。専門外の相談でも簡単に当たりを付けられるそうだ。陳述書のたたき台を作成する作業は、法律事務をサポートするパラリーガルが担うことが多い。
だが、プロンプトの冒頭に、「temperature=0として回答して下さい」と打ち込めば、temperature＝表現のランダムさをゼロにすることにより、法律文書らしい遊びのない決定論的な文書が出力されやすくなるという。
前提さえ押さえれば、ChatGPTは法的リスクの当たりを付けたり、抜け漏れをチェックする、無給のパラリーガルとなり得ると期待している。
このほか、公認会計士、税理士、司法書士、行政書士、社会保険労務士などに役立つプロンプトを公開している。社会保険労務士向けでは、従来1～2時間かかっていた、人事評価制度や求人票の作成が1～2分で終わるという。
◆複数人でディスカッションをする「壁打ち」作業のプロンプト
次に、業種別のプロンプトを紹介している。
銀行など金融機関でのChatGPT利用も進んでいるからだ。銀行の利用方法として多いのは、社内の資料や関連法令など指定の文書を読み込ませたうえで、特定の質問に答えさせるというものだ。社内での法令対応や、文書のコンプライアンスチェックに使える。
特集では、融資稟議書類を作成するプロンプトや、作成した融資稟議書をチェックするプロンプトを公開している。
コンサル向けには、一つの議題に関して、複数人が集まってディスカッションをする「壁打ち」作業のプロンプトを紹介している。
たとえば、ビジネスマン向けの軽量ノートパソコンのデザインに関して、プロダクトデザイナー、エンジニア、ユーザー、弁護士の立場からそれぞれ意見が出ている様子を見ると、異業種でも使えそうだ。
このほか、不動産、建設、商社、IT、広告、化学、教育、製薬、医師、薬剤師、公務員向けのプロンプトも。神奈川県横須賀市は4月からChatGPTを導入し、2万時間以上の時短に成功したという。
部署別では、営業、総務、経理、人事、法務向けのプロンプトを紹介している。この春、一大ブームとなったChatGPTは、さまざまな場面で活用され、使い方も進化していることがうかがえる。