「早慶MARCH」と呼ばれる難関私大。早稲田大、慶応義塾大、明治大、青山学院大、立教大、中央大、法政大の7校を指す。
本書「早慶MARCH大激変」（朝日新書）の副題は、「『大学序列』の最前線」。7大学の難易度、就職力、研究力など、トップ私大の変化と現在をまとめた本である。
「早慶MARCH大激変」（小林哲夫著）朝日新書
著者の小林哲夫さんは、教育ジャーナリスト。1994年から「大学ランキング」（朝日新書出版）の編集者を務める。著書に「改訂版 東大合格高校盛衰史」などがある。
2020年代になって、早慶MARCHは変わったという。18歳人口が減る中、選ばれる大学にならなければならない。7大学はそんな危機感を共有しているという。冒頭、それぞれトピックスを紹介している。
早慶ダブル合格で、早稲田が逆転
早稲田大の2021年の一般選抜入試志願者数は9万1659人と10万人を割った。これは1972年以来の衝撃的な出来事だった。看板学部の政経学部の志願者数は、2020年代に入って千人単位で減っている。2020年7811人、21年5669人、22年4872人といった具合だから、おだやかではない。
その理由は明らかだ。21年から受験科目に「数学Ⅰ・A」を必須にしたからだ。これで、英国社の3教科型私立文系志望の受験生がどっと離れた。同学部では、数学を課したことについて、経済学は計量経済やゲーム理論など、政治学でも統計学で数学の知識が必要になるからと説明している。
数学必須で志願者が減ったが、ブランド力は復活した、と小林さんは見ている。数学必須で国立大学志望者が受けやすくなり、東京大、一橋大との併願者が増えた。こうした層は金融や商社を多く輩出する慶應より、国家公務員、コンサルタントなどにも強い早稲田を選んだ、と予備校関係者は分析しているそうだ。
慶應とのダブル合格者でも、慶應ではなく早稲田を選ぶ受験生が増えているという。日本語と英語で科目を提供する「ハイブリッド型教育」など、教育改革への評価が追い風になっているという。
慶応義塾大には医、看護医療、薬の3学部があり、2020年、東京歯科大と法人合併すると発表され、医療系総合大学になると期待された。だが、合併は延期となった。
文系学部は早稲田に人気面で逆転されたが、慶應のブランド力は揺るがず、就職実績は抜群だという。2022年に就職先1位となっている企業には、みずほファイナンシャルグループ51人、三菱UFJ銀行69人、日本郵政28人、伊藤忠商事19人、三菱商事25人などが並ぶ（大学通信調べ）。
早稲田とのダブル合格「対決」でも、法学部は強い。8割近くは早稲田よりも慶應の法を選んでいる。慶応義塾大法科大学院の司法試験合格率の高さが評価されているようだ。
明治大には、2022年「和泉ラーニングスクエア」という教育棟が誕生した。気軽に学習支援やアドバイスが受けられる「ラーニングサポートベース」など、出合いと交流の場がふんだんに設けられた。
コロナ禍で学生がキャンパスから遠のいてしまい、友人、教員とのやりとりがオンラインになりがちな昨今、リアルに交流できる場として設けられた。