「週刊東洋経済」「週刊ダイヤモンド」「週刊エコノミスト」、毎週月曜日発売のビジネス誌3誌の特集には、ビジネスパースンがフォローしたい記事が詰まっている。そのエッセンスをまとめた「ビジネス誌読み比べ」をお届けする。
トヨタ自動車に死角はないか？
2023年8月28日発売の「週刊ダイヤモンド」（2023年9月2日号）の特集は、「史上最強トヨタ」。今年4月に14年ぶりの社長交代が実現したトヨタ自動車が、成長街道をひた走っているという。24年3月期通期には営業利益３兆円を達成する見通しのトヨタの実情に迫っている。
鳴り物入りでデビューした佐藤恒治社長は、4月の就任早々から、電気自動車（EV）に関わる重要戦略をゲリラ的に打ちだしている。会長の豊田章男氏が社長時代に打ち出した「2030年までにEV350万台を販売する」という目標を前倒しし、「26年までにEV150万台を販売する」とハードルを上げた。
トヨタとテスラのEV戦略を比較し、テスラが足踏み生産の最悪シナリオならば、トヨタが逆転すると分析している。だが、佐藤社長が示したEV目標は、トヨタがEVでも世界一になるためには「最低限クリアしなければならないハードル」だとし、トヨタの戦況が厳しいことに変わりはないという。
営業利益３兆円という高収益は、半導体不足が緩和したための「挽回生産」と、内燃機関車中心の収益構造によるものだ。トヨタがEVシフトを強めれば、収益構造は大幅に悪化し、「厳しい時代」が到来すると指摘している。
45歳で1500万円の好待遇を誇るトヨタ自動車だが、就職・転職のための情報サイトには、意外な本音が寄せられているという。
「トヨタ内での仕事のキャリアはトヨタ内でしか通用せず、転職して他の会社で働こうと思うと、何のキャリアにもなっていないことに気付く」（在籍5～10年、女性）
「仕事の進め方は旧態依然としたプロセスで進められており、現場レベルでは変えたくても変えられない状態が続いている」（在籍3～5年、男性）
トヨタ創業家出身の豊田章男氏による経営が14年にわたり続いたため、ひずみも生まれたという。豊田氏の「ご意向」を速やかに全社員に理解させるため、従業員に勤務時間外で、トヨタが運営するオウンドメディア「トヨタイムズ」を視聴するよう求めたこともあったそうだ。
豊田氏による長期政権で失った、上に物が言える風通しのよい社風や、人材を引き付ける求心力を取り戻すことが重要になる、と結んでいる。
ところで8月29日午後、トヨタ自動車は国内生産工場のすべての稼働を同日夕方から停止する、と発表した。自慢の生産システムに綻びが生じたとしたら、重大な問題だろう。解明が待たれる。
第2特集の「天下一！ 名古屋経済」も産業、教育、不動産、スポーツなど各分野で名古屋圏の最新事情を紹介し、読み応えがある。
中部財界でトヨタ自動車の存在感は意外なことだが、大きくないという。中部経済連合会でトップクラスの影響力を持つのが、中部電力で、ナンバー2が岐阜県の電子部品メーカー、イビデンだそうだ。このほか、岡谷鋼機、興和など独特の存在感を示す企業も。
教育では、愛知県内で比較的知名度の高い公立高校4校（明和、刈谷、半田、津島）が、2025年から「中高一貫」化に踏み切り、東海など名門私立中が、ブランドを保てるか、注目されている。
なにかと地元志向の強い名古屋圏だが、企業の事業環境が大きく変わるなか、そこに住む人たちの意識も変わるだろうか。