大気中の二酸化炭素（CO2）などの温室効果ガスを吸収して比較的長期間を固定化できる「吸収源」として｢ブルーカーボン｣が注目されている｡
ブルーカーボンとは、海藻、海藻藻場、湿地・干潟、マングローブ林などの海洋生態系によって大気中から海中に取り込まれたCO2由来のcaptured炭素（CCS=CO2回収・貯留技術）をいう。
金属、プラスチック、紙やガラスなどの素材を活かしたさまざまな包装容器を製造する東洋製罐グループホールディングス（東洋製罐GHD、5901）が、そんなブルーカーボンを吸収源とした新たなガラス製品を開発している。
ブルーカーボンによる隔離・貯留のメカニズムとは？
国土交通省によると、「ブルーカーボン」は国連環境計画（UNEP）が2009年に定義したものだ。海藻、海藻藻場、湿地・干潟、マングローブ林などの海洋生態系によって大気中から海中に取り込まれたCO2由来のcaptured炭素（CCS=二酸化炭素回収・貯留技術）をいう。
これにより、陸域生物によって吸収・貯留される炭素を「グリーンカーボン」、海洋生物によって吸収・貯留される炭素を「ブルーカーボン」と分け、吸収源対策の新しい選択肢として提示した｡
つまり、ブルーカーボンによる隔離・貯留のメカニズムは、大気中のCO2が光合成によって浅海域に生息する海藻など（ブルーカーボン生態系）によって吸収され、CO2を有機物として隔離・貯蔵する方法だ｡
そんなブルーカーボンに、東洋製罐グループホールディングス（GHD）が着目している。日本経済新聞（2023年6月3日付）に、「海の脱炭素 素材各社競う」の見出しで東洋製罐GHDに関する記事が掲載されていた。
それによると、「素材企業のブルーカーボンの取り組み」と題したコラムで、東洋製罐GHDが「従来より水に溶けやすいガラス製品を開発。23年度から販売開始へ」と紹介。同社が、鉄分が海水に溶けだして海藻の光合成を促進させるガラス製品の性能を高めた、とあった。
この新たなガラス製品は、全長数十センチメートルほどの長方形で、ガラスの組成・構造をアレンジすることで、CO2が海水に3年ほどで溶けるようにした。従来品は溶けるのに10年ほどかかり、海藻の成長促進効果を短時間で測定しにくいという課題があった。それを約3分の1に縮めることに成功したことで、CO2削減目標の達成に向けた実証実験などでも採用しやすくなる。
記事によると、「従来品も含めて、港や岸壁の消波ブロックの表面に張り付けて海藻の成長を促す」とのことだ。