ビジネスパーソンにとって30代、40代は、上司もいて、部下もいて、あるいは周囲の活躍も気になって...という悩み多き世代ではないでしょうか。
当コラム「その仕事の悩み、こんなふうに考えてみよう。」では、キャリアや生活にまつわる悩みに、組織や人材開発、コーチングに詳しい「ひろ子ママ」が、アドバイスやエールをお送りしていきます。
◆きょうのお悩み
きょうはFさんが、こんな悩みを抱えていらっしゃいました。先日、健康診断の「便潜血検査」でひっかかり、再検査の通知が来ました。検査にひっかかったのは「慢性の痔のせいだろう」と思っているので、「症状もないし」「病気が見つかるのもこわいし」「お金もかかるし」検査に行かなくてもいいかなと思っています。
安心を手に入れるためにも、検査には行っておこう
年齢を重ねるごとに、健康診断の結果にドキドキするようになりますよね。その気持ちもわかります。
少し気が楽になる情報を先にお伝えしておきますね。健康診断や人間ドックで「再検査」や「精密検査」の通知が届いたとしても、必ずしも病気であるわけではない、ということです。
再検査の目的は、検査の日の体調によって数値に影響が出ることもあるため、「検査結果が正しかったかを確認すること」。
精密検査は「数値の異常が何の疾患によるものか」と原因を探ることが目的となります。「再検査」や「精密検査」の時点では、疑わしいけれどまだ病気だと確定していない状態、グレーな状態です。
検査の結果、問題ないこともありますので安心のためにも受けておきましょう。Fさんも出血の原因が痔だけであると分かると、精神的にも安心できるのではないでしょうか。
病院の費用について知っておこう
日頃、病院にほとんど行かない人であれば「病気になったら治療費が大変そう」「手術ってどれくらいかかるのかな」など、病院費用に対して不安もあると思います。
もしもの時のためにもある程度、病院でかかる費用を知っておくと安心です。会社員であれば、一般的な健康診断は会社負担になるので自己負担はありませんが、再検査にはお金がかかります。
再検査の費用も健康保険が適用されるため、医療費と同じで3割負担です。X検査、CT検査など詳しい検査をすると、自己負担で1万円くらいかかることもあるようです（病院や検査によって異なります）。はじめてかかる病院の場合は、初診料もかかりますね。
入院・手術代ってどれくらいかかるのか？
入院や手術代について保険会社の資料などで目にしても、一般的には身近ではないかなとも思います。「20?30万円かかる」「1日入院すると2万円」などと書いてあるのを見ると、すごく高そうなイメージもありますよね。
そこで、実際2週間の手術・入院をした知り合いがいたので、詳細を聞いてみました。どれだけ費用がかかるか心配だったそうですが、思ったよりも負担が少なく助かったと言っていました。
知り合いの例で解説します。
◆月額30万円の収入で、手術と入院費用が100万円だった場合
・手術と入院費用にも健康保険が適用される
手術と入院費用が100万円だったら３割負担で、医療費は30万円となります。
・高額療養費制度がある
高額療養費制度とは、1か月の医療費が一定の額を超えてしまった場合、超えた分が戻ってくる制度です。
収入によって戻ってくる額は変わりますが、月額30万円の場合、自己負担限度額が約9万円になります。つまり、約21万円が戻ってくるということです。
健康保険を払っているからこそ使える制度ですが、100万円が9万円になるとはびっくりですよね。もし入院をする場合も、この情報を知っておくことでお金の不安は軽減されそうです。詳しくは、窓口の健康保険組合や協会けんぽに聞いてみましょう。
・限度額適用認定証
高額療養費制度が使えるとしても、先に30万円の支払いが発生します。「支払いが厳しいよ」という方は、先に「限度額適用認定証」を発行してもらうと、窓口での支払いが自己負担限度額で済みます。
困った時は一人で悩まずに、健康保険組合などの窓口や病院に相談です。
高額療養費制度が適用されるポイントは？
もしもの際には医療費が抑えられるので、知っておくだけでも心が軽くなりますよね。ただし、高額療養費制度の対象とならないこともあるので注意が必要です。ポイントを押さえておきましょう。
・対象となるのは1か月
1か月とは、各月の1日～月末までを指します。そのため、7月であれば7月?31日が対象となります。入院が月をまたぐ場合は、月毎に費用が計算されます。
先ほどの例と同じく、自己負担限度額が9万円の場合で比較します。
7月中に入院・手術が行われ医療費が30万円であれば、高額療養費制度が適用され本人の負担額は約9万円のみとなります。
一方、7月から8月にまたいで入院・手術が行われた場合、7月中に15万円、8月中に15万円かかったとします。そうすると、1カ月あたりの自己負担限度額は約9万円なので、高額療養費制度が適用されても、7月と8月ともに約9万円ずつの支払いが発生します。
このように、医療費の合計が30万円だとしても発生する期間によって、自己負担が異なってしまうのです。入院・手術する場合は期間に気をつけましょう。
・医療機関ごとに計算
ちなみに、知り合いと話してみたら、「せっかく高額療養費制度が適用されるから」という理由で、歯科と皮膚科にも行ったそうです。この際、歯科と皮膚科の医療費は高額療養費制度に適用になりませんでした。
ここでポイントになるのが、医療費の額の計算の仕方です。単純にすべての医療費の合計を計算するのではなく、医療機関ごとに計算されます。自己負担限度額を超えた部分が単純にすべて戻ってくるものではないので、詳細は窓口に確認しておきましょう。
Fさんの「忙しいからあとまわしにしたい」気持ちもわかります。ただし、頭の中の検査結果に対する不安は消えることがないと思います。
安心感を手に入れるためにも検査には早めに行ってみましょう！（ひろ子ママ）
