学校も夏休みとなり、子どもたちをテーマパークなどのレジャーに連れていきたいと思う親御さんも多いのでは？
そんななか、東京商工リサーチ（東京都千代田区）は、「主な遊園地・レジャー施設の『価格改定・値上げ』調査」の結果を2023年7月14日に発表した。
国内の主な遊園地、テーマパーク、動物園、水族館など主要107施設を対象に、2022年7月以降で値上げを表明した施設を集計したのが今回の調査だ。それによると、直近1年間（2022年7月以降）に値上げや価格改定（見込みを含む）を公表したのは62施設（構成比57.9％）だった。
業態別の値上げ率では、最高が「公園・アスレチック」の17.7%。今回の調査では最下位だったのが「テーマパーク」で11.3%にとどまった。これは、テーマパークの場合、もともと値上げ前の平均入場料が5831.4円と最も高かったことから、1施設当たりの値上げ幅は最も小さく抑えられたかたちだ。
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家族みんなで遊園地！（写真はイメージです）
値上げの実施...動物園は15施設、遊園地は16施設
各地のレジャー施設では、施設運営に伴う人件費や、電気代などの光熱費に加え、仕入れの際のコストアップなどで、サービスの値上げの実施が相次いでいる。
業態別の値上げ実施状況（東京商工リサーチの作成）
では、具体的な実情とは――。調査によると、各地の主な遊園地、レジャー施設107施設のうち、入場料やプレー料金は2022年6月末に比べ、62施設（構成比57.9%）で値上げしたことがわかった。
値上げを実施した62施設の内訳は、遊園地が16施設（構成比25.8％）、水族館が15施設（同24.1％）、動物園・サファリパークが13施設（同20.9％）と続く。
同社は「遊園地や水族館は、施設やアトラクションの稼働・維持に電気が欠かせず、電気代の値上げは収益悪化に直結する」としている。
なお、業態別の値上げ実施状況では、遊園地が「76.1％」、水族館が「65.2%」、公園・アスレチックが「61.5%」、テーマパークが「52.6%」、動物園・サファリパークが「41.9%」で、値上げや値上げ見込みとなっているという。
また、土日祝日や夏休み期間など、日や期間などの需要動向に合わせて料金が変動する「ダイナミックプライシング」を導入するのは「14.0%」の15施設だという。
東京商工リサーチでは「大規模で来場者も多い施設では、料金値上げだけでなく来場者の分散化が期待される変動制の導入も加速している」とコメントしている。
業態別の実施施設数（東京商工リサーチの作成）