夏休み。ドライブの最中の急なパンクやエンジンストラブルは、大いに焦るものだ。そこで修理業者を呼ぼうと、スマホでロードサービスを検索すると――。
あったー！ 「基本料金2500円から」。安さにひかれて来てもらうと、なんと十数万円もの、トンデモ料金を請求されるという被害が急増している。
そこで、国民生活センターは2023年7月19日、「インターネットで依頼したロードサービスのトラブル急増―20歳代や学生は特に注意を！」と注意を呼びかける調査を発表した。
悪質業者にだまされない、4つの対策がコレだ。
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楽しいドライブのはずが…（写真はイメージ）
「Z世代」の被害ダントツ、スマホ検索が得意な点が仇に
国民生活センターによると、自動車やバイクの故障など、インターネットで検索したロードサービス業者をめぐる被害は近年急増している。2018年には全国で43件だったのが2022年には773件と、5年間で18倍に増えた【図表】。
（図表）急増するロードサービスの被害相談（国民生活センター作成）
被害にあう人の4割以上が、いわゆるZ世代の10歳代～20歳代の若者で、男性が女性の3倍以上だ。デジタル・ネイティブ世代として、スマホ操作に長けており、故障現場ですぐにインターネットで検索、ロードサービスを呼んでしまうことが、結果的に仇になっているようだ。
こんな事例が多い。
【事例１】事前説明にはない「緊急対応費」や「祝日対応費」を上乗せ
外出しようとすると、自宅に停めていた自動車のエンジンがかからなかった。自動車保険にロードサービスが付帯しているが、サービス範囲外だと思い、ネットで見つけた「基本料金3480円」のロードサービス業者に電話した。費用は自動車を見ないと分からないだろうと思い、こちらからは確認しなかった。
業者は自動車を見て「バッテリーかな。基本料金は3500円で、バッテリーテスター作業が8000円」と言った。作業をしてもらうと、「バッテリーが上がっている。低電圧で充電するなら1万6000円だが、これで直らなければ高電圧となり3万円となる。合計4万6000円になるので、最初から高電圧を勧める」と言うので、高電圧で頼んだ。
作業後、「お盆なので特別料金が加算される。緊急対応費や祝日対応費、消費税を足して合計約７万円」と言われた。「高すぎる」と言うと、少し値引きして6万5000円になった。仕方なく支払ったが、こんな高額になるとは思わなかった。（2022年8月・30歳代女性）