配属確約の選考を進めることは、企業にもメリットになる
希望の職種を確約されて大喜びの女子学生（写真はイメージ）
今回の調査結果について、就職みらい研究所の栗田貴祥所長はこうコメントしている。
「就職先を決める前に、配属先が確約されていたほうがよいかを聞くと、『確約されているほうがよい』と回答した割合は約8割でした。
配属先を明示してほしい時期を聞くと、『配属確約での応募』は14.0％、『選考時』は19.3％、『内々定・内定取得時』は18.0％、『内々定・内定取得後～入社を決める前まで』は22.3％、『入社を決めた後～入社前まで』は20.9％で、希望明示時期は学生の志向や状況によってさまざまです。
こうした現状を踏まえ、企業の皆さまにおいては、学生が入社を決める前までに、配属確約の応募ルートを設ける、選考中に配属先について可能な範囲で明示するなど、多様化する個人の志向や価値観に合わせて、配属先に対する不安を取り除くための柔軟な対応をとっていくことが、採用戦略実現に向けた一手となり得るかもしれません」
と、入社決定前に配属先を明示することが、新卒採用にもメリットがあると、訴えた。
調査は、2023年6月12日～19日、2024年卒業予定の大学生・大学院生を対象に、リクルートが運営する就活支援サイト「リクナビ」のモニターに登録した学生4567人（大学生3574人・大学院生993人）にアンケートした。（福田和郎）