「配属ガチャ」という言葉があるように、近年、入社を決める前に配属先の明示を求める学生が増えているが、企業側は就活生の希望にどこまで対応しているのだろうか。
リクルート就職みらい研究所（東京都千代田区）が2023年7月24日に発表した「【2024年卒 就職活動TOPIC】入社後の配属希望と確定状況（6月12日時点調査）」によると、今年6月12日時点で、就職先が決まる前に配属先を確約されたほうがいいと考えている学生が約8割いることがわかった。
ただし、確約希望の学生の半数以上が希望通りにはいかない現実も明らかになった。
「内定取得時までに配属先知りたい」学生が半数以上
リクルート就職みらい研究所の調査は、2024年卒業予定の大学生・大学院生4567人が対象。まず、「就職先を決める前に、配属先が確約されているほうがよいと思うか」と聞くと、「確約されているほうがよい」と「どちらかというと確約されているほうがよい」を合わせて80.7％の学生が「確約」を希望した【図表１】。
（図表１）就職先を決める前に配属先が確約されたほうがいいか（リクルート就職みらい研究所の調査）
続いて、「配属先を明示してほしい時期」を聞くと、「内々定・内定取得後～入社を決める前まで」（22.3％）が最も高く、「入社を決めた後～入社前まで」（20.9％）が2番目に高かった。
なお、「配属確約での応募」「選考時」「内々定・内定取得時」「内々定・内定取得後～入社を決める前まで」を合わせた割合は73.6％で、7割以上が入社を決める前までに配属先を明らかにすることを求めていた【図表２】。
（図表２）配属先について明示してほしい時期（リクルート就職みらい研究所の調査）
このうち、配属先が「確約されているほうがいい」と答えた学生をみると、「配属確約での応募」と「選考時」を合わせて半数近く（49.5％）が非常に早い段階での配属先明示を希望している様子がうかがえる【図表２】。
さて、調査を行なった6月12日時点で、63.9％の学生が民間企業への就職が確定していた。そのうち、「入社決定前に、配属先が確定していたかどうか」を聞くと、配属先が確定していた学生は27.1％だった。約4人に1人が入社決定前に明示されていたが、逆に言うと、7割以上（72.9％）が明示されなかったわけだ。