「週刊東洋経済」「週刊ダイヤモンド」「週刊エコノミスト」、毎週月曜日発売のビジネス誌3誌の特集には、ビジネスパースンがフォローしたい記事が詰まっている。そのエッセンスをまとめた「ビジネス誌読み比べ」をお届けする（「週刊エコノミスト」は先週合併号だったため、お休み）。
PBR（株価純資産倍率）1倍割れの企業が狙い目？
6月26日発売の「週刊ダイヤモンド」（2023年7月1日号）の特集は、「まだ間に合う激安株」。日本株が好調だ。だが、海外投資家から見たドル建て日経平均株価には依然割安感があり、時価総額が企業の実態価値を大幅に下回る「ディープバリュー（激安）株」が存在するというのだ。
東京証券取引所がPBR（株価純資産倍率）1倍割れの企業に改善を促し、それに便乗するかたちでアクティビスト（物言う株主）が攻勢を強めるなど、「PBR1倍割れ企業」包囲網が狭まっている。
そもそもPBRとは何か。分母に1株当たり純資産（BPS）、分子に株価を取ったものだ。企業の純資産に対する時価総額の割合を示す指標だ。
PBR1倍割れ企業の株式時価総額ランキングを掲載している。たとえば、トヨタ自動車、三菱UFJ FG、ソフトバンクグループ、三井住友FG、ホンダ、みずほFGなど自動車大手、メガバンクといった日本を代表する企業の多くがPBR1倍割れとなっている。その要因は分子の株価が低すぎるか、分母のBPSが多過ぎることだ。
激安株の代表とされる「銀行株」は買いなのかを検証している。
PBRは0.5～0.6台で、1倍を大きく割り込んでいる。今後の収益力を期待されていないとも、図体が大き過ぎるとも取れるが、ついに「買い時」が始まった、と期待されているという。
23年3月期に8058億円と過去最高水準に近い最終利益を確保した三井住友FGの太田純社長は、新しい中期経営計画では、29年3月期に最終利益１兆円を達成、現状6.5％のROE（自己資本利益率）を8％に引き上げるという目標を示した。計算上、PBRが1倍となる見込みだ。
みずほFGの木原正裕社長も、日本企業の時価を上げていくことによって、自社のPBRを上げていく意欲を示したという。
なお、メガバンクよりもさらにPBRが低いのが地銀だ。「PBRワーストランキング」の上位をほぼ占めている。「出口なし」と指摘している。
「PBR1倍割れ」企業を狙い撃ちした、アクティビストの戦略を紹介している。
通称「村上ファンド」の影響下にある投資会社シティインデックスイレブンスは、PBR1倍割れのコスモエネルギーホールディングス（HD）にプレッシャーを与える狙いの声明を公表したという。
同誌は、東京証券取引所や金融庁が改革に乗り出した今、株主の賛同が得やすい空気が日本の株式市場で醸成されつつあると見ている。
一方、キャッシュをたっぷりと持ちながら割安で放置されている「激安株ランキング」を掲載している。
それによると、1位は、アルミニウムの製造に用いるカーボンを利用した製品に強みを持つSECカーボン。2位のバッファローは、オートバックスや焼き肉チェーン店の運営をフランチャイズで請け負う。大化けする可能性を持つ企業だ。
◆特集2は「時計御三家の黄昏」
特集2の「時計御三家の黄昏」も興味深い。
セイコーグループ、シチズン時計、カシオ計算機の時計「御三家」の最近事情を追っている。日系時計3社はコロナ禍で時計の売り上げが急落したが、その後そろってV字回復を遂げた。
しかし、セイコーは他2社に営業利益率で差をつけられている。その一因が、セイコーエプソンとの関係だ。
高価格帯の製造をエプソンが担っているため、セイコーはエプソンに利益を持っていかれる、という関係者の声を紹介している。だが、グランドセイコー（GS）をはじめとした高価格帯ブランドの戦略が成功しているため、将来的には「独り勝ち」になるとも。
同族経営から脱したシチズンに対し、セイコーやカシオでは今も創業家が君臨している。アップルウォッチを愛用している評者にとって、日系時計3社の存在感は薄れているが、生々しい人間ドラマを読むと、「時計」の持つ不思議な魅力が見えてきた。