大手シネマコンプレックス（シネコン）のTOHOシネマズが2023年6月1日に一般料金を1900円から2000円に値上げするなど、全国の映画館で値上げの動きが止まらない。
そんななか、帝国データバンクが6月22日、「特別企画：2023年『映画チケット』価格改定動向調査」を発表した。それによると、電気代や人件費増加が重荷になり、映画代は「2000円」が主流になるという。
映画ファンの間からは「値上げはともかく、上映スケジュールがギリギリまで決まらないなど、基本的なサービス向上を図るべきだ」という批判も殺到している。
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さあ、お楽しみはこれからだ（写真はイメージ）
「2000円化」の理由は、電気代の高騰と人件費の増加
帝国データバンクが、大手シネコンや地域の大規模映画館など、全国50社の大手映画館に聞くと、全体の64％にあたる32社が2022年以降に「映画チケット」を値上げした。このうち、全体の5割超にあたる27社では、2023年以降の値上げだった【図表１】。
（図表１）主要な大手映画館の2022年以降の値上げ割合と、値上げする要因（帝国データバンク調査）
チケット料金は据え置いたものの、ポップコーンやドリンクなどの館内飲食、3Dメガネなどの料金を値上げしたところも1社あった。
帝国データバンクの調べによると、値上げ前後のチケット料金を比較すると、一般（通常）料金の値上げ前（2021年以前）金額は「1900円」（29社）のほか、「1800円」が中心だった。
しかし、2023年以降は「1900円」から価格を引き上げる動きが目立ち、50社のうち4割超の21社が、2023年6月以降に通常料金を「2000円」に値上げしている。
シニア料金では2022年以降、4割超の映画館が「1300円」の設定としたほか、レイトショーでも、2021年まではすべての映画館で「1400円以下」だったのに、2022年以降は「1500円」になった企業が18社に上った【図表２】。
（図表２）映画のチケット別の価格帯の推移（帝国データバンク調査）
いったなぜ、値上げの動きが加速しているのか。
値上げの理由が判明した24社のうち、最も多かった要因は電気料金などを中心とした「水道光熱費の増加」（18社）で、値上げ理由の約7割を占めた。次いで多いのが、アルバイトなどの「人件費の増加」（16社）、「原材料価格の上昇」（15社）などだ【再び図表１】。
スクリーンに映像を映すプロジェクターなどの館内設備や、キャッシュレス決済端末など最新機器導入といった「最新設備への投資」（16社）も目に付いた。2000年代初頭にオープンした映画館では、機材修理やメンテナンスなど設備リニューアル時期に差し掛かるものも多く、値上げへの理解を求めるケースが見られた。
帝国データバンクではこうコメントしている。
「主流だった1800～1900円の価格でも割高感を感じる利用者が多かった。今年6月以降は、大手シネコンを中心に『2000円化』の動きもあり、利用者と映画館で価格改定の受け止め方は異なっている。テーマパークなどサービス価格を引き上げるケースも目立つなか、映画館の料金値上げが利用者に受け入れられるかが今後の注目点となる」
なお、ニュースメディアのVOIX（東京都港区）が2022年10月31日に発表した「映画館の利用に関する調査」（500人が対象）では、映画館の料金について「高い」「やや高い」と回答した人は94.6％に達するなど、映画館の料金はかねてからの関心事だった。