出社と在宅を適度に織り交ぜる、ハイブリッド型勤務が人気
在宅でリラックスしながら仕事をしたい？（写真はイメージ）
では、実際にはもっと増やしたいのか、減らしたいのか、どちらなのか。全体の半数以上（54.1％）は「ちょうど良い」と考えているが、「増やしたい」という人が3割半ば（36.5％）いた。特に、女性の20代～40代に「増やしたい」人の割合が4割を超えたことが目を引く【図表２】。
（図表２）在宅勤務の頻度、もっと増やしたい、減らしたい？（アスマークの作成）
なかでも、女性の30～40代では42.0％に達している【再び図表２】。この層は子育てをしている人が多い。仕事と家事育児を両立するために、より効率的な在宅勤務の頻度を増やしたいと考えている人が多いとみられる。
そこで、「理想の在宅勤務の頻度」を聞くと、「週2～3日程度」（34.7％）が最も多く、4割を超えた。完全な在宅勤務（ほぼ毎日）よりは、出社と在宅ワークを適度に織り交ぜながら勤務するハイブリッド型を望む人が多数派となっている【図表３】。
（図表３）理想の在宅勤務の頻度は？（アスマークの作成）
ただし、女性30代に限ってみれば、「ほぼ毎日」（43.2％）が理想という人が最も多く、4割を超える。また、女性20代も「ほぼ毎日」（38.9％）が4割弱で「週2～3日程度」（33.3％）を上回っている。このことから、若年層の女性では「完全な在宅勤務」を理想と考える人が多い傾向がうかがえる【再び図表３】。
しかし、興味深いのは女性40代だ。「ほぼ毎日」（28.0％）が、男性も含めて全世代の中で一番低くなり、逆に「週2～3日程度」（54.0％）が全世代の中で一番多くなる。これは、子どもがヤンチャ盛りや反抗期を迎えるため、一日中顔を付き合わせるのが大変になるからだろうか【再び図表３】。
ところで、アフターコロナに入り、「在宅ワーク」を減らす企業が増えている。「もしも、在宅勤務が禁止になり、完全なオフィス回帰となったらどう思う？」と聞くと、「いやだが我慢する」（55.4％）が最も多い結果となった。だが、注目すべきは約3割（30.1％）が、「転職を考えると思う」もしくは「転職する」と答えた点だ【図表４】。
（図表４）もしも在宅勤務が禁止になったら、どう思う？（アスマークの作成）
特に、女性の若い世代にその傾向が強く、30代（54.3％）に至っては半数以上が「転職派」だ。また、20代（40.3％）でも約4割が「転職派」だし、40代に関しても、転職は検討しないまでも6割半（65.2％）が「嫌だが我慢する」として、モチベーションが下がる傾向にある【再び図表４】。