快適なオフィス環境をデザインするワークオフィス事業などを手掛けるイトーキ（東京都中央区）は、アフターコロナにおけるハイブリッドワークとオフィス回帰の中で、「働くという素晴らしい体験と空間をプロデュースする」製品群を発表した。
2023年6月9日の記者発表では、「会議室の社員とWEB参加者が自然につながる」会議用テーブル「Panora」と、オフィスの木質化を進め、集中力と発想力を向上させる木製フレームシステム「solmio」などを紹介した。
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登壇した長尾氏（写真中央）、羽柴氏（写真左）、八木氏（写真右）
「ITOKI Smart Office」でハイブリッドワークとオフィス回帰の調和を狙う、イトーキのコンセプトとは？
明治23年に創業し、100年以上にわたって「明日の『働く』を、デザインする。」のコンセプトでオフィス家具や設備機器の販売とオフィス改築のプランニングを行ってきたイトーキ。
新型コロナウィルス感染症が落ち着きを見せる昨今において、テクノロジーとデザインで創造的で、健康的でいつでも協働できる働く環境を創り出す「ITOKI Smart Office」を提唱している。
長尾氏が商品コンセプトを紹介
常務執行役員スマートオフィス商品開発本部長の長尾和芳氏は、新型コロナウィルスのオフィスへの影響について以下のように語った。
「コロナウィルスが5類に移行し、オフィス回帰の流れの中でさまざまな新たな課題が発生している。その課題を解決するために3つのキーワードを設定した。
1つは『共働』。これはハイブリッドワークでオフィスから離れている人たちが、いかに一体感を持って働くことができるのかの観点から新商品開発を行った。
2つ目は『共創』。オフィスに帰ってきたくなる場とはどういうものかと観点を設定し、時間と場所を共有して創造性を高める交流をいかに生み出すかという『心地よさ』を空間デザインに込めた。
3つ目は『サステナビリティ（共生）』で、現代において重要な課題となっている。環境と人にやさしいワークスペースでなければ、持続可能なオフィスは作れなくなっている」