コロナ禍で会員数急減したフィットネス業界
温浴施設やフィットネスクラブについても取り上げている。
フィットネス業界は会員の高齢化が進む一方、20～30代の女性層のフィットネス離れが目立つという。さらに2020年から21年にかけて、コロナ禍の影響で会員数が急減した。
その一方で、24時間セルフサービス型ジムが増加。新興勢力のライザップが急成長し、売上高で1位になったという。
家庭用フィットネス機器では、外部からの電気的な刺激で筋肉を運動させる他動型のEMSやフィットネスバイクの人気が高まっている。コロナ禍以降、コーチングのオンライン化が進み、トレーニング機器と組み合わせてレクチャーしてくれるサービスも登場した。
一方では、仕事のストレスが原因で「心の病」を抱える人が急増。なかでも「うつ病」は、患者数が100万人を突破し、「国民病」とも言われているらしい。
メンタルヘルス対策として導入が広がっているのが、外部専門機関を利用する「EAP」と呼ばれる従業員支援プログラムだ。社内の人に知られず、専門家に相談できる安心感や自己負担なしで相談できる気軽さが特徴で、利用する企業が増えているという。
新制度でビジネスチャンスも増えそうだ。
経済産業省、総務省、厚生労働省が連携して実証実験を進めている「PHR（パーソナルヘルスレコード）」もその1つだ。
これは、スマホで日々の体調や運動履歴を記録する健康サービスが誕生するなど、民間企業も巻き込んで広がりを見せている。今後、さまざまなアプリが生まれそうだ。
評者もスポーツジム、家庭用フィットネス機器とさまざま利用してきたが、長続きしなかった。いまはアップルウォッチを使ってウォーキングと自転車の記録を付けている。運動すれば自動的に起動するから楽だ。
AI（人工知能）が得意とする分野でもあり、よりパーソナルな展開が期待できそうだ。（渡辺淳悦）
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