内燃機関が半分残るF1カーへの投資、問われる費用対効果
もちろん、費用対効果は厳しく問われることになる。
ホンダは2040年までに新車販売をすべてEVにするという「脱ガソリンエンジン」を掲げている。22年4月には、30年にEVの年間生産目標を200万台超に設定し、そのために開発や生産設備に計5兆円を投じる、と発表している。（J-CAST 会社ウォッチ 2022年5月3日付「ホンダの新EV戦略...2030年までに30車種、年間200万台超生産へ 相次ぐ自動車大手の大型投資でEVシフト加速」参照）
電動化の技術開発の加速はF1復帰の大きな狙いだが、内燃機関が半分残るF1カーへの投資は、EV化の方針と整合するのかという疑問は消えない。
少々の批判、不満を吹き飛ばすためにも、復帰後のF1のレースでの活躍もさることながら、四輪事業の利益率0.4%（23年3月期）にとどまる本業の稼ぐ力の回復こそが、当面の待ったなしの課題だ。（ジャーナリスト 済田経夫）