「週刊東洋経済」「週刊ダイヤモンド」「週刊エコノミスト」、毎週月曜日発売のビジネス誌3誌の特集には、ビジネスパースンがフォローしたい記事が詰まっている。そのエッセンスをまとめた「ビジネス誌読み比べ」をお届けする。
決算書の読み解き方とは
2023年5月29日発売の「週刊東洋経済」（2023年6月3日号）の特集は、「四季報記者が教える 決算書の読み解き方」。最新決算を分析することで、苦手意識の克服を狙っている。
基礎編では財務諸表の構造を理解する。損益計算書（PL）、賃借対照表（BS）、キャッシュ・フロー計算書（CS）の読み方を講義。その後、ベストセラー「世界一楽しい決算書の読み方」の著者、大手町のランダムウォーカー氏がつくった会計クイズで肩慣らしをする。
たとえば、百貨店業界の2つのPLを示し、どちらが丸井グループで、どちらが三越伊勢丹HDかを当てる。金融中心の丸井グループのほうが、売上原価も小さく、利益率の高いPLの構造になっている。
「四季報」記者が3つの視点から、決算書を見るポイントを解説している。
まず重視するのが「収益力」だ。固定費が重い事業は損益分岐点が高く、利益を確保するのに大きな売上高が必要となる。
決算書や関連資料で固定費、変動費の内訳を示している会社は少ないが、PLの計上品目などから簡易的にでも推定し、利益の出方の傾向をつかんでおくことは可能だという。
次に見ていきたいのが「将来性」。決算短信で開示している「業績予想」が参考になる。
だが、コロナ禍を受け、予想を非開示にする企業が続出した。独自の業績予想を掲載している「会社四季報」が参考になりそうだ。
最後が「危険度」。BS項目で注意したいのは「棚卸資産（在庫）」だ。売上高の伸びに対して在庫の増え方が異様に大きい場合は注意したい。
「継続企業の前提に関する注記（疑義注記）」と「継続企業の前提に関する重要事象等（重要事象）」も、最も端的に危ない会社を指し示している項目だ。
非財務情報の開示が本格化してきた。日本でも23年3月期以降の決算期から有価証券報告書に関連情報が掲載される。「従業員の状況等」では、「女性管理職比率」「男性の育児休業取得率」「男女間賃金格差」の3つの数値情報が新たに追加される。また、「サステナビリティー（持続可能性）に関する考え方及び取組」が新設される。
後者を金額換算し、会計に取り入れていこうという動きがあるという。また、近いうちに環境コストの財務諸表への計上が実現しそうだというから、新しい利益概念への目配りが求められる。
◆無料かつ優秀！決算分析の便利ツール
決算分析の便利ツールも紹介している。「会社四季報オンライン」は四半期決算の注目ポイントを押さえるのに便利だ。
無料かつ優秀な分析ツールとして、「バフェット・コード」を勧めている。銘柄を検索して最初に開く企業概要ページにはあらゆる指標の図解が並び、直観的に業績の好不調がわかる。
マネックス証券が口座開設者に無料で提供している「銘柄スカウター」も便利だ。セグメント構成とセグメント別売上高・利益の推移が確認できるので、より細かな決算分析ができるという。
特集の最後に、電機、半導体、自動車、小売り、通信など各業界の企業の財務諸表を読み解いている。たとえば、半導体の製造受託を行う台湾のTSMC。純資産に対する固定資産の割合を示す固定比率が98％と、財務の安全性が非常に高いことがわかる。
自動車業界ではセグメント別の営業利益に注目している。
日産自動車の場合、自動車と自動車ローンなどを扱う販売金融に分かれる。セグメント別営業利益を見ると、利益を稼いでいるのは販売金融であり、20年度以降に利益率が急上昇している。反面、自動車事業の利益率は低い。収益は改善したと言っても、1台当たりの営業利益はトヨタ自動車の約半分だという。
各企業の動向と財務諸表をつき合わせた解説は非常にわかりやすい。