総合商社の業績が好調だ。大手5社の2023年3月期連結決算は、資源価格の高騰や円安を追い風に、伊藤忠を除く4社が最終（当期）利益で過去最高を更新した。
なかでも三菱商事と三井物産は商社として初めて最終利益が1兆円の大台に乗せた。24年3月期は資源価格の下落や円安修正の影響で、全社が減益予想となったが、この勢い、今後はどうなるのか。
最終減益の伊藤忠は、前の期の一過性利益計上の反動も 基礎収益は2年連続で「過去最高」
まず、2023年3月期連結決算（国際会計基準）の各社の主な数字をみておこう。
三菱商事は、売上高にあたる「収益」が前期比25％増の21兆5719億円、純利益が26%増の1兆1806億円。金属資源事業でオーストラリアの原料炭事業が、市況の上昇に伴い好調だった。
そのほか、東南アジアを中心とした自動車・モビリティ事業や電力ソリューション事業などの非資源事業も伸びた。資源系を除いた純利益は5708億円とほぼ半分を占めており、中西社長は「資源以外の事業もしっかり追い風を捉える力がついてきた」と、手応えを示した。
三井物産は「収益」が22％増の14兆3064億円、純利益が24％増の1兆1306億円だった。円安や資源高が追い風になった。円安だけで純利益を前期比1590億円押し上げたほか、原油や天然ガス、製鉄に使う原料炭などの市況も770億円の増益効果をもたらした。この結果、エネルギー部門の利益が、前期の1140億円から3094億円に大幅に増えた。
伊藤忠は「収益」が13％増の13兆9456億円、純利益は2.4％減の8005億円。過去最高だった前の期に、金融決済会社の売却益など一過性利益で計約1300億円計上した反動もある。だが、2期続けて8000億円台となり、石井敬太社長COO（最高執行責任者）は「実力値である一過性損益を除いた基礎収益は、2年連続で過去最高を大幅に更新した」と説明する。
事業別ではエネルギー、金属などが資源高と円安で利益を増やしたが、三菱、三井と比べ「非資源」の比率が高く、恩恵は限定的で、前者の利益で2社の後塵を拝した。それでも消費者ニーズを事業化につなげる「マーケットイン」戦略を掲げ、非資源事業の利益を2年で3000億円程度から6000億円規模まで倍増させている。
丸紅は「収益」が8％増の9兆1904億円、純利益は28%増の5430億円。海外での電力販売や航空機のオペレーティングリースが好調だったほか、オーストラリアでの原料炭事業も堅調だった。
住友商事は「収益」が24％増の6兆8178億円、純利益は22%増の5651億円。金属事業が北米で鋼管の市況が好調に推移したことや、資源・化学品事業で資源・エネルギー価格の上昇などが、利益を押し上げた。