世界最大規模の自動車関連展示会「上海国際自動車ショー」が閉幕した。
日本の自動車大手が新型EV（電気自動車）を初披露し、急成長するEV市場での巻き返しをアピールした。また、中国のEV大手の比亜迪（BYD）はハイエンドEVをラインアップするなど、世界中が「EV」への足場固めを急ぐ情勢が読み取れる展示会となった。
もっとも、一方では独BMWの「アイスクリーム炎上事件」が勃発するなど、話題に事欠かなかった。
そんな上海モーターショーに先駆け、日本アイ・ビー・エム（IBM Institute for Business Value）が電気自動車（EV）に関する最新の調査レポート「持続可能なモビリティー社会の実現を目指して：EVシフトが加速する」（日本語版）を2023年4月12日に発表。調査によると、消費者の50％が今後3年以内にEVの購入を検討していることがわかった。
急速に進みつつあるモビリティーの電動化
脱炭素社会の実現に向けて、自動車産業を見る世間の目が厳しくなっている。世界各国は温室効果ガスの排出量を大幅に削減するため、自動車メーカーに対する積極的なEV(電気自動車)の販売目標を設けている。
米国は2030年までに販売台数の50％をEVに、日本や中国、EU（欧州連合）、英国は、まだ一部流動的ではあるものの2035年までに100％にすることを目指している。
その一方で、消費者は来るEV時代を受け入れようとしているものの、価格や充電設備の設置の遅れに懸念も抱いている。
IBM Institute for Business Value（IBV）は、自動車業界が「EVへの全面移行を本当に考えているかどうか」を確認するため、9か国1501人のエグゼクティブ（経営幹部）を対象にインタビューを実施。また、消費者に「EVを受け入れる準備があるか」を把握するため、7か国の1万2663人を対象に、消費者調査を実施した。