学び直しを意味する「リスキリング」の必要性が、最近よく聞かれる。しかしながら、日本の社会人のほとんどは、学びへの意欲が極めて低いと、本書「リスキリングは経営課題」（光文社新書）は指摘する。
それは決して個人の「やる気」不足のせいではなく、日本企業の働き方やキャリアの仕組みによるものだ、と説明する。日本企業がリスキリングを通じて生まれ変わる方法を提言している。
「リスキリングは経営課題」（小林祐司著）光文社新書
著者の小林祐司さんは、パーソル総合研究所上席主任研究員。上智大学大学院総合人間科学研究科社会学専攻博士前期課程修了。NHK放送文化研究所に勤務後、総合マーケティングリサーチファームを経て、現職。専門は人的資源管理論・理論社会学。著書に「早期退職時代のサバイバル術」がある。
「リスキリング」ブームはなぜ起きた？
「リスキリング」ブームはなぜ起きたのか。
1つ目の理由は「DX」、つまりデジタル・トランスフォーメーションの潮流だという。デジタルを活用したビジネスモデルの転換を意味する「DX」は、新型コロナウイルスの猛威によって一気に不可逆的な流れとなった。
以前から必要性を説かれていた「デジタル化」「IT化」とひっくるめて「DX」の名のもとにまとめられ、同時に推進されようとしている。それを担う人材が不足しているため、リスキリングの必要性が上昇した。
これに、もう1つの世界的な流れが合流した。「人的資本開示」だ。
これは、個人が持っている知識やスキル、能力や資質などを、経済的な付加価値を生み出すための資本とみなす、という考え方だ。そして、企業の「人的資本」の状況や育成方針を投資家など企業の外部へと開示することが求められ、多くの企業の経営課題として浮上している。
ところが、日本は先進国の中でもGDPにおける人的投資の規模が極めて小さい。
世界中でDXの波が起こり、就業者のリスキリングの必要性が叫ばれているのに、企業の人への投資が全く伸びていない。この状況に危機感を抱いた政府は、企業に対して賃金を含めた人材投資への圧力を強めている。
岸田政権が、リスキリングを強調するのは、そうした背景があるからだ。
パーソル総合研究所で小林さんが行ったリスキリングについての定量調査によると、全国の正規雇用者全体で、一般的なリスキリングの経験がある人は3割程度。一方、デジタル領域のリスキリングはぐっと低くなり、全体で2割程度になる。
業種別では、情報通信業、教育・学習支援業、金融業、保険業、電気・ガスなどインフラ業で高く、建設業、運輸業などで低い。