恐ろしい早さで「根拠のない悪い噂」は拡散 ビジネス、仕事の教訓に！
今回の米SVBの件で、その発端は大口預金先企業が預金引き出しに動いたことが、ネットで噂を呼んで収拾がつかなくなったのだと言います。
SVBはベンチャーを中心とした法人向けの銀行で、預金者には大口先が多く、その一部が預金の預け替えに動いただけで、大量の預金が流出して破綻に至ったという特殊な事情も絡んでいたようです。真っ先に連鎖破綻したシグニチャー・バンクに至っては、SVＢと取引基盤が似ているということだけで、噂が噂を呼んだ結果の破綻と聞いています。
ここで注目すべきは、米国政府がリーマンショックの反省もあり、即刻当該金融機関の預金全額保護を宣言したものの、破綻は防げなかったことです。これはネット時代の情報伝播速度が、あまりにも早くなったことを表しているように思います。
今回この一件が日本に飛び火しなかったのは、あくまで日本にはSVBのような法人取引に特化した銀行がなかったということに尽きるでしょう。
仮に、SVBがもし日本の地銀に近しい銀行であったなら、国内でもSNSで噂が噂を呼んで、経営基盤の弱い地銀に飛び火した可能性は否定できません。一行に経営危機の噂が出れば、今や日本においてもSNS等で急速に拡散され、恐ろしい早さで根拠のない悪い噂が日本中に拡散されることにもなるかもしれません。
そうなれば、日本中の地銀で取り付け騒ぎが起きても、何ら不思議はないのです。
思えば、90年代後半の金融危機は、政治家などの権力者や活字メディアが情報流布のカギを握っていたように思います。彼らの軽率な行動や報道があらぬ噂を呼んで、銀行を破綻に追い込むような事態を招きました。
ところが今は、誰もが簡単に全世界に向けて情報発信ができる時代となり、情報源が必ずしも政治家やマスメディアでなくとも、市井のビジネスパーソンが発した言葉が、それを聞いた誰の手によってでもネットの世界を駆け巡らせることが可能なのです。
「地元のA社社長が、B銀行は危ないって話していたよ」とか、「商工会メンバーのC社のD経理部長から、E銀行の預金を全額他に移す話を聞いた」とかのちょっとした噂話が、SNSなどで拡散されて一気に信用不安が発生する、ということも決してあり得ない話ではありません。
ビジネスにおいてそれなりの立場で仕事している方は特に、自分の何気ない一言が本人の自覚がないまま想像だにしない大きな事態も招きかねない、そんな時代であるということを肝に銘じて、己の言動には細心の注意を払う必要があると思います。
米国発の金融危機報道から、転ばぬ先の杖的にそんなことを思った次第です。噂の真偽にかかわらず取り付け騒ぎは、いつの時代も一度起こったら止めることは困難なことなのですから。（大関暁夫）
