コロナ禍の行動制限が緩和され、人々の生活が「アフターコロナ」に向けて動き出している――。
そんななか、総合人材情報サービスを展開するアイデム（新宿区新宿区）は、2023年3月に総合求人サイト「イーアイデム」を通じて求人に応募した人（会員）を対象に、「勤務先にあると安心につながる健康に関する取り組み」（複数回答）を聞いたところ、「定期健診の実施」と答えた人が48.9％と最も多かった。2023年4月19日の発表。
次いで、「感染症予防に関する取り組み」が33.6％、「ストレスチェックの実施」25.7％と続いた。
非正規雇用を希望する人は「感染症予防に関する取り組み」を重視
図1 正社員を希望する人は長期間働くことができるかどうかにつながる項目が目立った（イーアイデム調べ）
調査によると、求人に応募した人に、「勤務先にあると安心につながる健康に関する取り組み」（複数回答）を聞いたところ、全体では「定期健診の実施」と答えた人が48.9％と最多。
次いで、「感染症予防に関する取り組み」が33.6％、「ストレスチェックの実施」が25.7％で、何らかの制度があることで「安心につながる」と答えた人は約9割にのぼった。
希望する雇用形態別にみると、「正社員」を希望する人では「定期健診の実施」が59.5％（非正規雇用は45.9％）や「『働きすぎ』を防止する企業方針の策定、実施」の37.8％（同19.7％）、「長時間労働者への対応（ケア）」の31.1％（同18.6％）や「病気の治療と仕事の両立・復職支援」の31.1％（同16.5％）などが、非正規雇用を希望する人たちよりも安心につながると回答した。
正社員を希望する人は、長期間働くことができるかどうかにつながる項目が目立った。
また、パート・アルバイト、契約社員または嘱託社員、派遣社員（非正規雇用を希望する人）の合計でみると、「感染症予防に関する取り組み」が34.4％（正社員は29.7％）。
あるいは、「食事に関する補助、あるいは食生活に関する取り組み」の14.7％（同8.1％）などの項目で正社員の希望者を上回り、こうした制度があると安心につながることがわかった。【図1参照】