「週刊東洋経済」「週刊ダイヤモンド」「週刊エコノミスト」、毎週月曜日発売のビジネス誌3誌の特集には、ビジネスパースンがフォローしたい記事が詰まっている。そのエッセンスをまとめた「ビジネス誌読み比べ」をお届けする。
過去30年間で最も不透明な時代
「週刊エコノミスト」（2023年5月2日・9日号）が、創刊100周年を記念して、「これまでの これからの100年」という特集を組んでいる。
同誌が創刊されたのは、1923（大正12）年4月1日。関東大震災の5カ月前のことだった。戦時中には「英語禁止」を受け、「経済毎日」に改題されたこともあった。
グラビアでは、過去の表紙デザインからエポックメーキングに掲載。世界恐慌、敗戦、高度経済成長、石油危機、バブル崩壊、リーマンショック、コロナ禍など、いくつもの大きな波を乗り越えてきた、日本経済と同誌の歩みをビジュアルに紹介している。これまでの100年の歴史を振り返れば、これからの100年のための羅針盤になるだろう。
巻頭には、ドイツのマックス・プランク研究所のヴォルフガング・シュトレート名誉所長のインタビューを掲載。「社会と国家は緩やかに崩壊しつつあり、過去30年間で最も不透明な時代になった」と、グローバル化と民主主義の危機を語っている。
歴史に学ぼうと、さまざまなテーマの寄稿を掲載している。
「国際金融危機」については、元財務相副財務官の宮崎成人・東京大学大学院客員教授が、1920年代後半からの大恐慌、1971年のニクソンショック、2007～08年の世界金融危機など過去の金融危機の歴史を振り返り、思いがけないところから次の危機が生まれてくるのが現実だ、と指摘している。
◆3月に欧米で起きた銀行の破綻は、大きな危機の予兆なのか？
今年3月に欧米でいくつかの銀行が破綻した「ミニ危機」が、大きな危機の予兆なのかを検討。
オンライン・バンキングの普及によって、預金引き出しが急速化したなど、重要な課題を残したのも事実だが、それ以上に、政治的分断により、米連邦議会で与野党が連邦政府債務上限の引き上げに合意できなければ、米国債のデフォルトという想像を絶する事態が発生する恐れがあると警告している。
超緩和的な金融環境が急速に変わる中、危機の芽は至るところに隠れているというのだ。
喫緊の課題とされる「エネルギー」について、橘川武郎・国際大学副学長が、石炭から石油、原子力と主役が次々に入れ替わった歴史を解説。これからの100年、主役は再生可能エネルギーに変わっていくだろう、と見ている。決して原発の再稼働ではないことに留意したい。
経済学の歴史について、水野和夫・法政大学教授が回顧。哲学・道徳を奪った新古典派経済学を批判し、アダム・スミス、マルクス、ケインズを再考する時だ、と書いている。
経済界や学界には「エコノミスト」のファンも多いようだ。骨太な誌面がこれからも続くことを期待したい。