「まさか」「だまされた」......。「￥1680」と表示されていれば、誰でも「1680円」と思うだろう。ところがクレジットカードの支払額を見ると、なんと、20倍の「3万2916円」！
これは、「￥」マークが、日本円と中国人民元の共通の通貨マークであることを悪用した通販サイトの「マジック」なのだ。
今年に入り、「￥」マークをめぐる被害が急増しているため、国民生活センターが2023年4月19日、「その『￥』表示は、本当に日本円の表示ですか？」という注意喚起の警告リポートを発表した。その巧妙な手口を見ると――。
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この「￥」マーク、円か元か、しっかり確認しよう（写真はイメージ）
円（YEN）、「元」（YUAN）ともに、頭文字が「Ｙ」だから「￥」になった
「￥」は日本の円（YEN）を表す通貨記号だが、中国の人民元の通貨記号でもある。これは「元」が英語で「YUAN」と表示され、頭文字がともに「Ｙ」であることから、日本と中国で同じ通貨記号となったとされる。
歴史的経緯には諸説あるが、明治期に日本と交易を行った英米人により、日本の通貨である「円」は「EN」ではなく「YEN」と綴られた。ドルの通貨記号「＄」の習慣に合わせ、その頭文字「Ｙ」に同様の横線を入れたものが「￥」の由来だ。横線を入れたのは「Ｙ」と区別するため――というのが一般的な説だ。
一方、中国では本来の通貨単位は「圓」だったが、貨幣を表すのにふさわしい、画数が少ない「元」に代替した。「圓」と「元」が同じ発音だったこともある。「元」は英語では「YUAN」と綴られ、この頭文字「Ｙ」に横線を2本加えた記号「￥」が普及することになった。こうして偶然、「円」と「元」が同じ通貨記号になったというわけだ。
このことは、日本ではあまり知られていないが、中国旅行をしたことがある人なら、現地でショッピングする際、「￥」マークが盛んに表示されていることから「人民元」の値段であることは先刻承知だろう。
4月18日に記者会見した国民生活センターによると、今年1月上旬からある通販サイトで「￥」マークをめぐる被害相談が相次ぎ、4月13日までに約100件に達した。しかも、文字を美しく書く技法「カリグラフィー」のガイドブックを販売している同じ通販サイトだ。被害者の多くが「￥」マークを日本円と思い込んでいた。
「￥1680」＝「1680円」のつもりが、「3万2916円」の購入額で仰天
4月21日現在、円と元のレートは１元＝19.46円だから、約20倍の差は大きい。この「思い込み」を悪用する手口の代表的な被害事例はこうだ。
【事例】価格が日本円で表示されていると思っていたら、中国人民元の表示だった
「１月下旬、画像共有SNSで、ダウンロード版のカリグラフィーのガイドブックの広告を見て、通販サイトにアクセスした。『￥1680』のガイドブックを選び、クレジットカード決済で申し込んだ。申し込み後、通販サイトから届いた受注確認メールには『￥1680』と記載されていたが、クレジットカード会社から届いた決済のお知らせメールには『￥32916』と記載されていた。
『1680円』で購入したつもりが『3万2916円』で購入したことになっていたため、価格が高額で驚いて通販サイトを確認した。すると、『サポート』というページに『通貨は中国人民元円です』と記載されていた。『￥』のマークが表示されていたため通貨の単位は『日本円』だと思っていた。
クレジットカード会社に決済をキャンセルして欲しいと伝えたが、『キャンセルはできない。自分自身で通販サイトにキャンセルと申し出て、その結果を報告して欲しい。その結果次第で調査できる可能性がある。請求は一旦保留にする』とのことだった。今後どのように対応したらよいか」（2023年1月・40歳代女性）
問題の通販サイト、日本円の値段に見える（国民生活センターより）
国民生活センターが問題の通販サイトを確認すると、トップページをはじめほとんどが日本語で作成されていた。消費者が画像共有SNS上の広告を見て、申し込みを完了するまでの画面では、「￥」表示が中国人民元であるとの表示は確認できなかった。それは、「注文概要・クーポン入力」と小さく書かれたボタンを押さなければ見えなかった。
また、特定商取引法には明記が義務付けられている、販売業者の名称、住所、電話番号が表示されておらず、メールアドレスだけだった。国民生活センターが、メールアドレスに事実確認の問い合わせのメールを送ったが、返信はなかった。
注文の段階でも、日本円にしか見えない（国民生活センターより）
国際ネット通販では、『￥』が人民元を表わすこともあるのでご注意！
この通販サイト、会社ウォッチ編集部でも4月21日時点で確認すると、「お休みをいただいています」などと表示され、商品購入ができない状態だが、閉鎖されているわけではなく、アクセスは可能だ。
このため、国民生活センターは「消費者が著しく誤解するサイトで、今後も被害が発生する恐れがある」として、販売業者の名称を公表、消費者に注意喚起した。
《名称：Calli-Calli（画像共有SNSアカウント名：calli.calli101）》
国民生活センターでは、今後も同様の手口の通販サイトが出現する可能性があるとして、こう注意を呼びかけている。
怪しいサイトには気をつけよう（写真はイメージ）
「『￥』表示は、日本円のほか、中国人民元の通貨記号でもあります。日本国内で『￥』表示を見ると、日本円を連想するのが一般的ですが、インターネット通販では国外の販売業者とも気軽に取引ができるため、『￥』表示が中国人民元を示していることがあります」
「通販サイトに、販売業者の名称、住所、電話番号が掲載されていれば、国外の販売業者かどうか確認することができます。掲載されていない場合は、特定商取引法に違反している可能性があることや、申し込み後にトラブルが発生した場合に解決が困難になるおそれがあることから、申し込みを慎重に検討しましょう」
（福田和郎）