米社「オープンAI」が手掛ける対話型AI（人工知能）チャットGPTがリリースされて、世界中を震撼させています。一方、「インターネット戦争の再来」とメディアが指摘するほど開発競争が加速するなか、欧州を中心にチャットGPT禁止論も高まっているようです。
さらに、米起業家イーロン・マスク氏を含むIT業界の著名人が、「社会や人類への深刻なリスク」を理由にAI開発の中断を要請するなど、チャットGPTを取り巻く環境は戦々恐々としてきました。
果たして、チャットGPTは「パンドラの箱」を開けてしまったのでしょうか？ 私たちに与える影響を、当の「本人」にもインタビューしてみました。
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AIに奪われる仕事とは（写真はイメージ）
「3億人の職に影響」AIに奪われる仕事の第1位は皮肉にも...
チャットGPTは、チャット形式で質問をすると、瞬時に「回答」が表示されるサービスで、パソコンやスマートフォンから手軽に利用できます。
まるで、人間が話したり書いたりするような文章で回答する「対話型AI」で、マイクロソフト社が投資している米新興企業「オープンAI」が開発しました。
私も実際に試してみましたが、アカウント設定もログインプロセスも「超簡単」。チャットに打ち込んだ質問に対して、瞬く間に文章が表示されるのですが、あまりの見事さに思わず息を飲んでしまいました。
IT素人でも、こんなに高度なAI技術を手軽に利用できる時代になったのか...。そう、空恐ろしさを感じていたところ、追い打ちをかけるような「チャットGPTが仕事を奪う」といった報道の数々。英BBC放送は「3億人の仕事が奪われる可能性がある」とする米投資銀行ゴールドマン・サックスの報告書を紹介しています。
Artificial intelligence could replace the equivalent of 300 million full-time jobs
（AIは3億人相当のフルタイムジョブにとって代わる可能性がある：英BBC放送）
Artificial intelligence：ＡＩ
replace：置き換わる
これまでも、AIが雇用に与える影響については報告されていましたが、「3億人相当」とは相当なインパクト。BBCによると、米国と欧州で提供されている仕事の4分の1に当たるそうです。
さらに報告書では、さまざまなセクターの職業に影響が及ぶと指摘。道を瞬時に覚えるAIの出現で、「ロンドン中の道を知っていることが『ウリ』だったタクシー運転手」の価値が下がり、「賃金が下がるか、雇用が減少する」と、ロンドン名物のタクシー運転手を例にわかりやすく解説していました。
米メディア・ビジネスインサイダーは、「AIに取って代わられる仕事TOP10」というセンセーショナルなタイトルで、チャットGPTの影響を受けやすい職業を具体的にあげています。
Here are the 10 roles that AI is most likely to replace
（もっともAIに代替されやすい上位10の職業：ビジネスインサイダー）
リストの上位には、ジャーナリストなどのメディア関連、弁護士や会計士、マーケットリサーチャーなど、いわゆる専門職が並んでいます。共通するのは、膨大な資料を読み込んだり、多様なデータを分析したりする能力が求められる職業、という点でしょうか。
意外なことに、「学校の先生」も「代替される可能性が高い」と指摘されています。
生徒がチャットGPTを使ってレポートを書いたり、試験を避ける目的で使用を禁止する学校が増えていますが、ビジネスインサイダーの分析では、逆に「先生が要らなくなる」とのこと。
「Chat GPT can easily teach classes」（チャットGPTは、授業をラクラクと教えることができる）という専門家のコメントに、肝を冷やしている先生も多いと思います。
皮肉なことに、「AIに代替されるリスト」で堂々の1位に輝いた（！）のは、コンピュータープログラマーや、データアナリストなどの技術者でした。専門家によると、ソフトウエア開発やコーディングなどの「技術」こそ「AIの得意分野」で、もっともAIに取って代わられる可能性がある、との分析です。
実際、チャットGPTは、人間よりも早くプログラミングできるとか。自分たちが作ったAIに自らの仕事を奪われる...。まるでSF小説のような世界が現実になってきていることに、改めて背筋が寒くなりました。
