特に「百貨店・ストア・流通」では、24.4％の企業で採用数増！
(学情の作成)
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また、業種別で見ると、いずれの業種でも「増やす」が「減らす」を上回っている。なかでも、「百貨店・ストア・流通」は「増やす」が47.2％と、他の業界よりも際立つ。
次いで、「旅行・ホテル・レジャー・フードビジネス」が同35.7％と、世の中全体でオンラインからリアル（対面）回帰が進む中、接客・販売職などを募集する業種で採用増が目立っています。
さらに、メーカー（食品・衣料品・化粧品）も「31.0％」、商社（総合・専門）は「24.4％」、「通信・IT・情報コンサル」も「29.0％」の企業が採用増を考えている。
(学情の作成)
最後に、「採用増の理由」を尋ねてみると、最大の理由は「28.3％」で「業務拡大のため」となった。このほか、「（年齢等）人員構成適正化」が「20.1％」、「中・長期経営計画に基づき」が「18.3％」と続いていく。
学情の担当者はJ-cast会社ウォッチ編集部の取材に対して、
「2021年の採用予定数の調査では、採用数を絞る傾向があったが、2023年の調査では行動制限の緩和やインバウンド需要の拡大受けて、『百貨店・ストア・流通』や『旅行・ホテル・レジャー・フードサービス』の採用増が目立つかたちとなった。全業種で採用数の増加傾向がみられ、企業も人手不足感があり、若い人材の採用ニーズがさらに高くなっている」
とコメントしている。