「レンタル事業」の落ち込みを「リユース事業」の急成長がカバー
ゲオHDの株価は、2022年1月に1100円台に落ち込みましたが、同年12月には2300円台の高値をつけました。その後2000円台で推移していましたが、2023年に入って下降気味となり、現在は1600円前後で推移しています。
ゲオグループの祖業である映画のパッケージソフトのレンタル事業は、インターネット配信サービスの普及もあって市場縮小が急速に進んでいます。しかしゲオでは、トップシェアを盤石とし、スペース効率化を図るなど「レンタルを主要な収益源として大事にする方針に変更はありません」としています。
一方で、セカンドストリートのような「リユース系リユース」という新たな成長事業を育て、レンタル事業の落ち込みをカバー。現在では「メディア系リユース」を加えた「リユース事業」の売上総利益が全体の半数を超えるまでに成長しています。
そのセカンドストリートでは最近、国内のみならず海外展開を積極的に行っています。海外の直営店舗数は2023年2月末現在で、米国が21、マレーシアが11、台湾が17。2023年3月には台湾の宜蘭市に初出店します。
また、最近は、クリエイターが二次元コンテンツを販売できる「DLsite」などのデジタルコンテンツ事業も強化しており、新たな事業の柱となることが期待されています。（こたつ経営研究所）
