GAFAMとテスラ、割安に投資できるチャンス
「週刊エコノミスト」（2023年3月日号）の特集は、「長期で選ぶ米国株」。金利上昇懸念で軟調な今こそ、米国株を長期に仕込む絶好の機会だというのだ。
マネックス証券チーフ・外国株コンサルタントの岡元兵八郎氏は、「前半は少し軟調だが、後半は反発し、S&P500種で4300ポイントまで上昇する」と見ている。構成銘柄の業績が今年の第3四半期から前年比でプラスに転じると予想されるからだ、と説明する。
米国を象徴するGAFAMとテスラの株価下落は成長銘柄に割安に投資できるチャンスだとしている。
楽天証券経済研究所チーフアナリストの今中能夫氏は、米国の半導体・AI関連株について、サーバーとEV（電気自動車）用がけん引し再成長、再上昇のサイクルに入ると見ている。
データセンター向けは軽い在庫調整の一方、自動車は堅調で、全体では年後半からの市況回復が期待されるという。
石油メジャーの動きについて、在米ジャーナリストの岩田太郎氏は「エクソンは手元資金10兆円をクリーンエネルギーに投資。脱炭素時代に皮肉にも石油メジャーが最高益を更新」とリポートしている。
ちなみに、米国株の取引手数料が0円のDMM.com証券、1000円から米国株に投資できるPayPay証券などの説明は参考になるだろう。また、米国株に投資する主な投資信託の一覧を掲載している。
はからずも、ビジネス誌3誌が同じ週に株の特集を組んだ。株価が下落している今こそ、仕込みの好機ということだろうか。（渡辺淳悦）