私が前職で勤務していたリクルート社（R社）は、新しいビジネスを生み出したい...と考える風土のある会社で有名です。こうした風土が起業家輩出につながっていると考えられています。
が、もうひとつ影響していると感じたことがあります。それは、営業職が取引先との関係で「取引先の事業支援もするべき」と認識していたことです。
事業支援は、取引先の理解度・信頼関係の向上につながる
たとえば、求人メディアの営業であれば人事部にメディアの提案をして、成果を出すことが仕事と考えるだけではダメ。自分なりに考えて、取引先の売上拡大に貢献すべき。その意識があり、実行に移すことが営業としての重要な取り組みと考えられていました。
こうした事業支援は取引先の理解度・信頼関係の向上につながる、将来的には自社サービスの拡大につながるからやるべき...と考えられていました。
自分も取引先の事業支援を行ったことが何回もありました。たとえば、ある小売業で売上が伸びないとの悩みを社長から聞いたので、20代向け新商品を起案。その企画を考えるにあたって、社内でアンケートやグループインタビューを実施。商品化が実現して、売上拡大に貢献したことがありました。
でも、それくらい当たり前。過去の諸先輩の伝説は、そんなものではありませんでした。 その代表が、関西を拠点とした某アパレルメーカー。当時は女性向けのブランドだけしかありませんでしたが、その頃は少子化前で子供の人口が増加傾向。新たな事業の機会としてR社の営業担当が「子供服事業」を起案。具体的なロゴやプロモーションプランまで作成して、事業承認を得ました。
