毎日せっせと働くなか、「いまの職場に不満を抱いている」「辞めようかどうしようか、悩んでいる」という人は少なからずいるだろう。
そんな中で、WEBメディアの制作や転職サイトメディアの「ピコキャリア」を運営するピコラボ（福岡県福岡市）は、「辞めたほうがいい職場に関するアンケート調査」を実施。2023年2月13日、ランキングを発表した。
転職・退職経験のある社会人、338人に聞いた。どんな職場なのだろう――。
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「辞めたほうがいい」職場とは？！（写真はイメージ）
「パワハラ体質の会社はうつになりやすい」
今回の調査では、退職・転職経験がある人を対象に「退職・転職した理由」（複数回答）を聞いたところ、第1位は「人間関係が悪い（セクハラやパワハラを含む）」で184人が答えた。
寄せられた口コミをみると、
「先輩が口だけキツく、何もしない。だから全部仕事が回ってくる。残業当たり前の職場はやめた方がいいと思います」（女性 23歳）
「パワハラ体質の会社はすぐにやめたほうが良いです。精神的にうつになりやすいです」（男性 58歳）
などがあった。
上司と部下、先輩と後輩、同僚同士でも、直接的な暴言はもちろん、無視や陰口、イヤな仕事ばかり回すなど、陰湿な嫌がらせが起きている職場は少なくないもよう。
自分自身に対してでなくとも、暴言が聞こえるような雰囲気の悪い職場は仕事のパフォーマンスも下がるというデータもあるという。
人間関係が悪い職場環境で働いていると、スムーズに仕事を回すことができず、過度なストレスや精神的につらくなってしまうという意見が多く見られた。
「辞めたほうがいい職場ランキング」第1位はやっぱり！？（ピコラボが作成）
第2位は、「給与面の問題が悪い」で123人。以下のような不満の声は少なくない。
「給料が安いにも関わらず、ダブルワークを禁止している職場」（男性 35歳）
「昇給がまったくなく、ボーナスも支払われない会社」（男性 35歳）
「賃金がまったく上がらない会社は迷う事なく辞めたほうが良いです。そんな会社で働いていても、仕事に対するモチベーションは上がりませんし、他に賃金の良い仕事は比較的たくさんあります。転職したほうが自身の人生にとってプラスになります」（男性 41歳）
給与は自分の仕事に対しての対価であり、仕事と能力が正しく評価されない職場を続けても不安がつきまとう。逆に、どんなに大変な仕事でも、給与が高ければ快適な住まいや家族、趣味に使えるお金が確保でき、自分自身の達成感も得られる。心の余裕、安定に繋がるとみられる。
「残業が当たり前になっている職場」は辞めたほうがいい
「辞めたほうがいい職場」の第3位は、「労働時間・休日などの条件が悪い」。102人が、そう答えた。
「毎日1時間以上の残業がある職場は、残業があることが当たり前の感覚になっているので早くやめたほうが良いです」（女性 30歳）
「ライフワークバランスが極端に偏るような労働を強いられる職場は肉体的にも精神的にも疲弊するため辞めたほうがよい」（女性 29歳）
こんな意見が寄せられた。しっかり休んでプライベートの時間も充実して過ごせる働き方ができる職場が求められている。
第4位は「会社の将来性がない」職場で、77人が答えた。
「人が続かない会社。新しい社員が入っても1年以内で人が辞めていく会社は早く辞めたほうがいい」（男性 43歳）
「管理職が忙しすぎて倒れそうになっている職場、若手が昇進したいという希望が見いだせない」（女性 28歳）
離職率が高いということは、社員の満足度が低いということ。それが改善しないのは、「忍耐力」のある社員が無理して勤務していることに、甘えている職場だからかもしれない。
また、中堅社員になると、若手への教育係としての役割を担うようになるが、若手がすぐ辞める会社では、せっかく教えた業務やそのために費やした時間がムダになってしまう。
そのため、中堅社員にとっても会社の成長力への不安が募り、それが将来への不安にもつながっていく、悪循環がある。
第5位は「自身の仕事に対して、評価されない」不満がある。64人がそう答えた。
「業績が良くても従業員に還元されない。評価の基準が曖昧」（女性 54歳）
「仕事への評価が得られない職場、ワークライフバランスの取れない職場」（女性 37歳）
会社に貢献して出した成果によって職位等級が与えられ、昇給が考慮される職場もあれば、個々の能力は見られず、ただ機械のように働かせられる職場が少なくないようだ。
職場での不満やガマンが続くと、ストレスを発症要因とする、メンタルヘルスの不調にもつながる。そんなリスクが膨らみ、渦巻く職場が敬遠される傾向にあるといえそうだ。
なお、調査はピコラボが運営している転職サイトメディアのピコキャリアで、「辞めたほうがいい職場」を転職・退職経験のある社会人338人（男性117人、女性221人）を対象に、2月3日～10日に実施した。