「転職するなら今が絶好のチャンスかも！？」。そんな調査がまとまった。
リクルート（東京都千代田区）が提供する転職支援サービス「リクルートエージェント」が2023年1月26日に発表した「2022年10～12月期 転職時の賃金変動状況」がそれだ。
転職後に1割以上賃金が上がった人の割合が、過去最高の水準だというのだ。いったい、どういうわけで？
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よし、転職先でバリバリ頑張るわ（写真はイメージ）
転職で給与1割以上あがったIT系エンジニア、約4割
リクルートエージェントは、毎年、転職時の賃金変動状況を調査しているが、その際、転職後に明らかに収入が増えた人に重点を置いているのが特徴だ。具体的には、「前職と比べ賃金が明確に（＝1割以上）増加した転職者の割合」を調べる。算出する数式を表すと【図表１】になる。
昨年（2022年）10～12月期をみると、全体では、「前職と比べ賃金が1割以上増加した転職決定者の割合」は、四半期推移で約3割の33.4％となり、2012年の調査開始以来、最高の水準となった【図表２】。新型コロナの感染が拡大し始めた2020年10～12月期には26.4％に落ち込んだが、その後どんどん増加し、転職が有利になっていることがわかる。
職種別にみると、IT系エンジニアの伸びが著しい。2022年10～12月期は4割近い39.7％に達した。新型コロナ感染が始まった2019年ごろからやや減速感が見られていたが、2021年は上昇基調に戻り、IT業界の世界的な再開を背景に、過去最高水準の「転職ドキ」となった【図表３】。
機械・電気・化学エンジニアは、2022年10～12月期は28.9％だった。2019年以降、下落基調が続いていたが、2020年10～12月期を底に反発。以降は上昇傾向に戻っている。新型コロナが落ち着き、製造業が復活傾向にあることが大きい【図表４】。
接客・販売・店長も4割がウハウハ、今が転職ドキ！
営業職は、2022年10～12月期は32.3％だった。経済状態にかかわらず、比較的転職が多い職種のため、浮き沈みが大きいが、新型コロナが落ち着いた現在は上昇傾向に戻っている【図表５】。
事務系専門職は、2022年10～12月期は31.4％と、過去最高を更新した。2017年以降、弱めの動きが続いていたなか、新型コロナの感染拡大も重なり、2020年ごろにかけては低水準が続いていた。しかし、2021年半ばから上昇傾向に転じ、現在は格好の「転職ドキ」状況となっている【図表６】。
接客・販売・店長・コールセンターは、2022年10～12月期は38.6％と高い水準を維持している。新型コロナの感染が拡大し始めた2020年 10～12月期はどん底に近い状況だったが、コロナが落ち着き、消費活動が活発化した現在、接客業や小売業界は人手不足状態になっている。こちらも「転職ドキ」といっていいだろう【図表７】。
「景気の過熱」よりも「労働市場の過熱」がはるかに上回る
ところで、なぜ今、「転職ドキ」なのだろうか。【図表８】はリクルートが2022年にまとめたリポート「労働市場の過熱と企業の対応」のなかにある「景気の底でも労働市場の過熱感は高水準を維持」というタイトルの説明図だ。
これを見ると、2013年頃までは日本銀行の「短観」（全国企業短期観測調査）が示す「業況感」（企業の先行きの景気見通し）と「人員不足感」、そして「転職時に賃金が１割以上増えた人の割合」がほぼ連動していた。
つまり、転職しても賃金が増えることを期待できるかどうかは、景気の動向に左右されるところが大きかった。好景気ならよいが、落ち込んでいる時に転職しても、賃金は上がりにくいというわけだ。
ところが、現在は、「景気の過熱」よりも「労働市場の過熱」のほうが上回っている状況だ【再び図表８】。
新型コロナによって落ち込んだ「業況感」のボトムより、はるかに上の水準に「人員不足感」と「賃金が１割以上増加した転職者の割合」のグラフがあることが見てとれる。それだけ人出不足が深刻になり、企業の「求人」が過熱しているというわけだ。
なるほど、転職するなら今が絶好のチャンスといえるだろう。（福田和郎）