新入社員の労働時間や残業時間は減っているのに、離職率は逆に高まっている――。そんな仕事の現場の変化を掘り下げたのが、本書「ゆるい職場」（中公新書ラクレ）である。「働きやすい会社」を、なぜ若者は辞めてしまうのか？ 意外な事実が明らかになった。
「ゆるい職場」（古屋星斗著）中公新書ラクレ
著者の古屋星斗さんは、リクルートワークス研究所主任研究員。一橋大学大学院を修了、経済産業省に入省。産業人材政策などに携わり、2017年より現職。労働市場の分析をしている。
労働環境が改善しているのに、離職率は上昇の謎
はじめに、「労働環境が急速に改善しているのにも関わらず、なぜ離職率は上昇しているのか？」という問題を提示している。
大手企業（従業員1000人以上）の大卒以上新入社員の週労働時間は、2015年では44.5時間であったが、2019年では43.5時間、2020年では42.4時間と、しだいに減っている（リクルートワークス研究所、全国就業実態パネル調査）。
1週間の法定労働時間を40時間とすれば、残業時間は4.5時間から2.4時間とほぼ半減しており、労働環境は急速に改善していることがわかる。その一方、大手企業の入職3年未満の新入社員の離職率は、2009年卒では20.5％であったが、2017年卒では26.5％まで上昇していた（厚生労働省調査）。
この間、全体では過去の最高水準と比べ低い水準（約32％）で推移していたのに、大手企業だけが上がっているのはなぜか？ 古屋さんは、大手企業が先んじて対応を迫られた、労働法改正による職場運営ルールの変化を要因に挙げている。
1つ目は2015年から施行された若者雇用促進法だ。
新卒者を募集する企業に、幅広い情報提供を事実上義務付けた。これにより、新卒者の早期離職状況や残業時間、有給休暇取得日数などを公開する企業が増えた。職場環境が定量化されて外に出るようになり、その情報開示の恩恵を、ここ5年ほどの新卒社員は受けているという。
2つ目は働き方改革関連法である。
2019年4月以降の大企業では、どんな事情があっても、月100時間未満（年間では720時間以内）で時間外労働時間を設定し、これを遵守する必要が生じた。罰則もあり、時間外労働時間の削減が求められた。
3つ目が2020年6月に施行されたパワーハラスメント防止法である。
パワハラと業務上の指導の線引きが難しくなり、上司・先輩から部下へのコミュニケーションの枠組みは大きく変わった、と指摘している。
ほかにも、「人的資本経営」が提唱されるようになり、日本の職場環境が2015年以前のような状態に戻ることはない、と断言している。つまり、変わったのは「若者」ではなく、「職場」だというのだ。