世界的な高インフレにともない、世界各国ではインフレ退治の金融引き締めがおこなわれた2022年。年が明けて、2023年の株式市場の動向はどうなっていくのか？
メディアディレクター、フリーランス投資家として活躍する児山将さんが、2023年のマーケット展望を解説。今回の寄稿記事【前編】では、世界のインフレ動向と商品市場動向、米国製造業・住宅市況をテーマに取り上げる。
周回遅れでインフレの波が押し寄せる日本、さらなるインフレに苦しむ？
2022年は、新型コロナウイルスによるサプライチェーンの混乱と世界的な金融緩和、そして、ロシアによるウクライナ侵攻がインフレ率を押し上げる結果となりました。2022年後半からは、各国中央銀行による金融引き締め策の影響もあってか、徐々に落ち着きを見せています。このままインフレが低下していけば、株式市場には大きなプラスになりそうです。
米連邦準備制度理事会（FRB）による、2023年の個人支出見通しは5.5～5.8％となっており、現在の6％台からやや低下予想となっています。米消費者物価指数の前月比では、0.0～0.3％程度の伸びとなってきており、このまま推移すれば年間2～3%の正常値に落ち着きそうです。
米国の物価の大部分を占める商品価格と住宅価格も落ち着いています。
原油価格は7月に100ドルを付けて以降、低下し続けており、80ドル割れを見る日も多くなってきました。OPECプラスの減産報道でも大きく値を上げなかったことは、市場参加者に安心をもたらしたことでしょう。
米住宅価格は、夏以降、低下の一途です。主要都市の住宅価格指数であるS&Pケース・シラーでは、10月の数値は前年比で8.6％上昇。ただし、前月比ではマイナス0.5％となっており、4カ月連続の低下となっています。住宅ローン金利の高止まりから購買意欲が落ちており、今後も低調な推移が予想されます。
値が高かった食料品価格も、前月比で10月に0.5％から11月は0.3％と伸びが鈍化しており、24カ月連続のプラスながらも、十分に低下しています。
一方で、日本は、物価上昇がいよいよ鮮明になってきています。11月の消費者物価指数は、前年同月比で3.7%上昇。これは、第2次オイルショックが起きた1981年12月の4.0%以来となる40年11カ月ぶりの伸び率です。
米国は2021年に3％に乗ってから、翌月に4%に。その後は、5カ月連続5％台で推移した後に、半年間で8％台まで駆け上がりました。単純に物価の上昇率の推移を見ると、日本も米国と同じインフレの道をたどる可能性がないともいえません。事実、これまで物価が上がらなかった日本では信じられないほど、日用品をはじめとして、ありとあらゆるものが上昇していることが分かります。
2023年は、世界に周回遅れでインフレの波が押し寄せてきている日本は、さらなるインフレに苦しむ可能性がありそうです。