「メタバース」や「自動車」はどうなる？
いよいよ業界地図だ。業界の勢力関係、企業間の提携・出資関係などがチャート図により一目でわかる。
企業の業績や初任給、平均年齢なども掲載している。また、日本経済新聞の記者が業界の基礎知識、最近の動向、今後の焦点を解説している。
注目業界から始まり、「メタバース」「eスポーツ」「ベンチャーキャピタル」「AIベンチャー」「サイバーセキュリティ」「医療・介護ロボット」などの12業界が並ぶ。
その中からコロナ禍で普及し始めた「ワーケーション」について、詳しく見てみよう。以下の4つの類型がある。
1 拠点移動・多拠点型 三井不動産の「WORK STYLING」は全国約150拠点のサテライトオフィス
2 休暇活用・観光・ウェルビーイング型 JTB、エイチ・アイ・エスなどが展開
3 地域課題解決・副業支援型 「パソナ JOB HUB」が企業向けにサービス
4 会議・研修型 三菱地所がワーケーション施設を南紀白浜などに持ち、JTBと提携
最近の動向として、仮想現実（VR）のメタバースや独自のアバター関連の開発が進み、デジタル空間にもう1つの「社会」が出来上がりつつある。すると、どの場所から参加しているかは、ほとんど意味がなくなり、いっそうワーケーションが進む、と見ている。
自動車については、国内、世界、自動車部品・タイヤ、自動運転、カーシェアとさらに業界ごとに解説。関心が高まる自動運転について、国内メーカーと国内通信大手、海外半導体・電機、海外部品・ITの各企業が複雑に合従連衡していることがわかる。
高度な自動運転の実用化は、海外勢が先行。話題としては、米GM系のGMクルーズが2022年6月、米カリフォルニア州当局から運転手不要のタクシー事業免許を取得したこと。また、中国IT大手の百度（バイドゥ）は21年、北京市内で同国初となる有料の自動運転タクシーの試験サービスを始めたことを紹介している。