欧米を中心に、インフレが深刻な状況になっている。本書「世界インフレの謎」（講談社現代新書）は、その原因を明快に説明してくれると評判になり、ベストセラー入りした本である。一方で、日本はインフレ率が世界最下位。それが決して喜ぶべきことではないとして、脱出のシナリオを示している。
「世界インフレの謎」（渡辺努著）講談社現代新書
著者の渡辺努さんは、東京大学大学院経済学研究科教授。専攻はマクロ経済学。著書「物価とは何か」（講談社選書メチエ）が話題になり、いま最も注目されている経済学者の1人である。
インフレの原因は、ウクライナ戦争ではない
世界的なインフレは、ロシアによるウクライナ侵攻が原因――。メディアではこう、繰り返し解説してきたが、冒頭でこれを否定していることに驚いた。
戦争の混乱や経済制裁によって、ロシアからの原油や天然ガスなどの燃料資源、ウクライナからの小麦などの食糧、それらの供給が滞り、価格が高騰。それが、経済全体に波及してインフレを引き起こした――そうした説明は、一見もっともらしいが、「戦争はインフレの主原因ではない」ということは、渡辺さん個人の私見ではなく、世界の専門家のあいだですでに合意ができている理解だという。
その明確な証拠として、インフレは戦争前の2021年春からすでに始まっていたことを挙げる。米国、英国、欧州のインフレ率予測値のグラフを示し、戦争によって1.5％ほどポイントを引き上げたと説明。影響はあったものの決定的なものではなかった、と断じている。
2022年夏の時点で、米欧のインフレ率は前年比で8～9％という高い水準で推移し、このうち戦争に起因する部分が1.5％程度だとすると、残りの原因は何だったのか、と論を進める。
2021年に何があったのか？
新型コロナウイルスによるパンデミックが思い浮かぶ。グローバルなサプライチェーンが寸断され、各地でさまざまな商品が品薄になり、価格が高騰し、「誰もがすでに過去のものであると言わんばかりに忘却したインフレが、世界が無防備になったその瞬間を待っていたかのように、半世紀ぶりに襲いかかってきたのです」。
しかし、2022年になると、欧米ではマスクなしが当たり前になり、感染は収まったとして、経済活動は再開された。それなのに、なぜ、インフレは収まらないのか？