「週刊東洋経済」「週刊ダイヤモンド」「週刊エコノミスト」、毎週月曜日発売のビジネス誌3誌の特集には、ビジネスパースンがフォローしたい記事が詰まっている。そのエッセンスをまとめた「ビジネス誌読み比べ」をお届けする。
23年の株式相場は下落予想
2022年12月12日発売の「週刊東洋経済」（2022年12月17日号）の特集は、「総力戦で勝つ 株の道場」。
米景気の後退懸念が強い2023年は株価が乱高下する可能性が高いとして、好業績、高配当、テーマ株、チャート分析など総力戦による投資法を探っている。
まずは来年の展望から。23年の株式相場は下落する、と見ている市場関係者が多いという。シティグループ証券株式ストラテジストの阪上亮太氏は、23年3～4月あたりに日経平均株価が2万3000円程度まで下落するのではないか、と見ている。欧米の景気は一段と悪化するが、株価はその悪化を織り込み切れていない、というのだ。
「会社四季報」の業績予想も下向きだ。12月16日に発売される23年新春号の業績記事の見出しを集計したところ、「下振れ」が2番目に多かった。
一方、上昇基調を予測するのは、大和証券チーフグローバルストラテジストの壁谷洋和氏だ。1～3月期に米国の利上げ打ち止めがはっきりし、株高を支えると見ている。23年末にかけては米景気後退が明確になることで利下げ観測が強まり、不景気の株高が始まるとも予測している。
◆好業績の有望銘柄は？
「四季報」新春号から、好業績の有望銘柄を紹介している。
まず、上方修正率の1位は、特殊鋼メーカーの愛知製鋼。営業利益10億円を予想していたが、30億円へ上方修正した。高騰した原材料の鉄スクラップ価格が落ち着きを見せる一方で、過去の値上がり分の販売価格への転嫁が進み、大きな利ザヤを稼ぐ形になったという。
2位は、中国塗料。ウクライナ侵攻で生じた原油高の販売価格への転嫁が浸透する一方、足元の原材料市況が軟化して採算性が急改善した。
修正額ランキングでは利益規模の大きい大企業が中心だ。1位のSUBARUは、従来の営業利益2000億円から3000億円へ1000億円上方修正した。海外販売が8割と輸出比率が高いため、円安メリットを享受した。
4位日産自動車、5位三菱自動車、6位スズキ、8位いすゞ自動車、12位ホンダ、20位マツダなど自動車メーカーが上位に名を連ねた。また、3位JTや7位セブン＆アイHDは、展開している海外事業の収益が円換算ベースで膨らんだ。
ランキングの2本目は最高益更新企業だ。更新率の大きい順に並んでいる。1位のルネサスエレクトロニクスは今期純利益が2820億円で、最高益更新率は121.6％。自動車の電動化需要を下支えに業績は高原状態が続くと予想している。3位のRS Technologies、4位のアバールデータなど半導体分野に勢いがある。
そのほか、5位のトレジャー・ファクトリー、36位のBEENOS、46位のコメ兵HDといったリユース企業の奮闘にも注目している。
◆インバウンド復活、航空機、水素などが注目テーマ
三木証券投資情報課次長の北澤淳氏が、新年の5大注目テーマと関連銘柄を挙げている。
1 インバウンド復活 ビックカメラ、共立メンテナンス、日本空港ビルデング
2 航空機 東レ、大阪チタニウムテクノロジーズ、ジャムコ
3 水素 エア・ウォーター、川崎重工業、トヨタ自動車、岩谷産業
4 ペロブスカイト型太陽電池 積水化学工業、東芝、西日本旅客鉄道
5 認知症治療薬 エーザイ、シスメックス、島津製作所
2022年は米国が急激に利上げを進めるなど、金融市場に劇的な変化が生じた。23年、米国株式市場のバブル崩壊を懸念する声もあり、依然としてリスクは残る中での株式投資になりそうだ。