「越境学習」という耳慣れない手法が、企業の人材育成に最近、採り入れられているようだ。
本書「越境学習入門」（日本能率協会マネジメントセンター）の副題は、「組織を強くする冒険人材の育て方」。経済産業省が進めるプロジェクトが元になっており、イノベーションを生み出す人材が現れることが期待されている。
「越境学習入門」（石山恒貴・伊達洋駆著）日本能率協会マネジメントセンター
著者の石山恒貴さんは、法政大学大学院政策創造研究科教授。NEC、GEなどを経て現職。著書に「越境的学習のメカニズム」などがある。共著者の伊達洋駆さんは、ビジネスリサーチラボ代表取締役。著書に「オンライン採用」などがある。
ホームとアウェイを行き来する「越境学習」
日本企業の人材育成はこれまで、OJT（日常的な職場内での学び）、Off-JT（集合研修など）、自己啓発の3種類の要素に注力してきた。とりわけOJTによる学びは、強みであるとされてきた。
こうした経験学習は、同じ企業文化の中での熟達をめざすもので、既存の製品・サービスの改良・改善や効率化の向上を図るうえでは極めて有効だが、新しい発想で製品やサービスをつくり出すイノベーションには適していない。
そこで注目されているのが「越境学習」だ。ホーム（所属する企業）とアウェイ（派遣先）を行き来する学び、と本書では定義している。
越境学習が日本で注目され始めたのは、2010年代以降のことで、2011年の東日本大震災が一つのきっかけだという。
復興ボランティアの動きが盛んになり、人々の間に社会貢献意識が高まった。企業にも社会貢献の機運が生まれ、企業が主体となって様々な社会課題解決のプロジェクトが行われるようになった。
やがて、社員が社外で行われる社会貢献活動に参加することが、人材開発や組織開発につながるという認識も広がり始め、越境学習への関心が高まったという。
越境学習を提供するサービスを展開する事業者が現れ、人材育成に利用する企業も増えているという。アウェイとしては、新興国の非営利団体、ベンチャー企業、地域などさまざまな派遣先がある。
本書の内容は、経済産業省が立ち上げ、著者らが実施した越境学習における効果を見える化し、評価するためのガイドラインや効果指標を開発するプロジェクトが元になっている。
経済産業省には、日本国内で新規事業創造、イノベーション創出が進まないことへの強い危機感があり、既存の枠にとらわれない新しい価値を生む人材の育成方法として、越境学習に注目したのだ。