従来にない新たな深刻な格差への懸念
このほか、「感染拡大と『働きがい』の変化と格差」（久米功一・東洋大学経済学部教授）、「休業が在職者にもたらした帰結とは」（太田聰一・慶応義塾大学経済学部教授）、「子どもを持つ就業者のワーク・ライフ・バランスは変化したのか」（大谷碧・リクルートワークス研究所研究員）など、興味深い論文が収められている。
編者の1人で東京大学の玄田有史さんは、「結局、何が変わり、何が変わらなかったのか？」と題した総括で、テレワークの普及を挙げた。
そのうえで、柔軟な働き方の見直しができたのは、実際のところ、一部の人々に留まっており、従来にない新たな深刻な格差を生む、と懸念している。また、もっぱら非正規雇用が、衝撃の調整弁や吸収役となる労働市場の構造は変わらない、と見ている。
「あとがき」で、前出の萩原牧子さんは、「結局、期待していたほどには、日本の働き方は変わらなかったってことか」という、ある研究者の言葉から書き出している。
コロナに端を発して、子供の面倒を見ながら自宅からオンライン会議に参加する様子や、都心から地方に移住した人の光景などが報道され、新しい働き方への期待は高まった。
それなのに、「全国就業実態パネル調査」によって明らかにされたのは、コロナショックによる働き方の変化が一律ではなく、ごく一部の人に留まっていたこと。
そして、柔軟な働き方への移行が高所得者に偏っていたことで、「所得・安定・柔軟」のいずれにも恵まれた一部の人と、そうでない大多数の人々といった、新たな格差が生まれたことだった、と玄田さんの分析に同意している。
そのうえで、「まずは、一部の人の働き方については『期待していた以上に』変わったと評価することもできるのではないか」と書いている。
遠隔でできる業務の幅を拡げられたり、ショックのもとでも就業を継続できるというレジリエンス（危機対応力）の重要性が浮かび上がったからだ。予測不能な未来において、レジリエンスの高い働き方は、誰にとっても重要になるだろう、と結んでいる。
なお、「全国就業実態パネル調査」は、集計サイト「JPSED.stat」で、誰でも簡単に主要データの集計ができる。
（渡辺淳悦）
「仕事から見た『2020年』」
玄田有史・萩原牧子編
慶応義塾大学出版会
1980円（税込）