新型コロナウイルスによるパンデミックが世界を襲った2020年を機に、テレワークが普及するなど、人々の働き方は変わったというが、それは本当だろうか？
本書「仕事から見た『2020年』」（慶応義塾大学出版会）は、全国約5万人を対象にした「定点観測」データを基に、研究者が分析した論文集である。
学術書だが、わかりやすく書かれているため、企業の人事・労務担当者の参考になりそうだ。
「仕事から見た『2020年』」（玄田有史・萩原牧子編）慶応義塾大学出版会
基になった調査は、リクルートワークス研究所が、2016年から全国約5万人の同一個人の就業実態を毎年追跡調査する「全国就業実態パネル調査」（JPSED）だ。
あわせて、2020年には、最初の緊急事態宣言下での働き方の変化を把握するため、約1万人の就業者を無作為に抽出し、臨時追跡調査を6月下旬に行った。
翌21年にも同様の調査を実施。これらのデータを基に、同研究所が主宰した「コロナショックは働き方を変えたのか研究会」に参加した研究者が本書を分担して執筆した。
テレワークは「3歩まで進んで2歩下がる」
サブタイトルが、「結局、働き方は変わらなかったのか？」とあるように、コロナの前後で著しく変化がなかった項目もあるが、大きく変わったこともある。
何よりもテレワークが定着したことだ。
編者の1人で、同研究所調査設計・解析センター長の萩原牧子さんは、テレワークの進展を「3歩まで進んで2歩下がる」と表現している。
コロナ感染前の2019年12月時点では、雇用者の6.8％に留まっていたテレワーク実施率は、2020年の緊急事態宣言下では3割近くまで急速に伸び、宣言解除後には減少するものの、2020年12月時点で12.0％とコロナ前よりも高い水準を維持している。
とはいえ、緊急事態宣言下でも、テレワークを実施しなかったほうが7割強と大多数だし、宣言下にテレワークを始めた人の63.3％が宣言解除後にはフルタイム出社に戻っていたので、「3歩まで進んで2歩下がる」という表現は妥当なところだろう。
萩原さんは、いざという時にテレワークに移行できた職場の要因として、（1）コロナ前にテレワーク制度があったこと、（2）評価制度が導入されていたこと、（3）部下が自分で判断して進められる状態に仕事を仕立ててから上司がアサインすること――この3要素を挙げている。