コロナ禍の影響を大きく受けたのが、鉄道会社である。
もともと人口減少の時代に入り、生産年齢人口が低落傾向にあったが、コロナ禍によるリモートワークの普及が乗客減に拍車をかけた。
本書「鉄道会社はどう生き残るか」（PHPビジネス新書）は、現在の鉄道をとりまくさまざまな問題に目を向けるとともに、これからの鉄道がいかにあるべきかを考察した本である。
「鉄道会社はどう生き残るか」（佐藤信之著）PHPビジネス新書
著者の佐藤信之さんは亜細亜大学講師。専門は交通政策論、工業経済論。著書に「JR北海道の危機」「JR九州の光と影」などがある。鉄道雑誌への寄稿も多く、鉄道会社ウォッチャーとして知られている。
空港アクセスの京成電鉄、京急電鉄、南海電鉄がコロナで大打撃
ほとんどの鉄道会社がコロナ禍の影響を受けたが、より大きなダメージを受けたのが、空港アクセスへの依存度が高い鉄道会社だ。
日本の入り口としては、成田、羽田、関空がトップスリーだ。そのため、それぞれへの鉄道アクセスとして、京成電鉄、京急電鉄、南海電鉄が輸送力増強に努めてきた。
空港アクセス輸送の収入比率も大きく、経営の柱となっていたが、それが新型コロナで一気に全滅状態になってしまった。
たとえば、京成電鉄は2019年10月にダイヤを改正し、スカイライナーの車両を1編成増備して、1日の運転本数を59本から82本に増発し、ほぼ終日20分間隔になった。
しかし、コロナによる出入国制限により旅客は減少。2020年5月からは上下各18本を運休した。2021年3月期の鉄道事業の営業収益は前期より39.8％の減少となった。新型コロナによる鉄道事業の減少額は380億円に及び、全事業では850億円の減収となった。
また、羽田空港へのアクセス輸送を担う京急電鉄も、空港関連の旅客数を大きく減らした。
コロナ禍初期を含む2020年3月期の羽田空港2駅の旅客数は4615万6000人だったが、翌2021年3月期には57.3％減の1970万3千人に落ち込んだ。全線での旅客数は同時期の対前期比で30.5％の減であった。
そして、関西国際空港のアクセス輸送をJR西日本とともに担う南海電鉄の空港線の2021年3月期の利用者数は514万4千人で、前期比67.0％減。3分の1に減ったことになる。全路線では同じ期間に25.6％減少した。