「プ～～～プッ！ ト～～フ～～、プッ！ プ～～～プッ！ ト～～フ～～、プッ！」
懐かしいラッパの音色と掛け声。自転車に乗った「街の豆腐屋」の「ラッパ売り」の声だ。「ラッパ売り」をしている店はまだ全国にあるそうだが、「街の豆腐屋」はいま、大ピンチになっている。
帝国データバンクが2022年7月30日に発表した「特別企画：国内『豆腐店業界』動向調査」によると、「おいしい」「カラダにいい」に加えて、「安い」が3つのウリだった豆腐の原材料である大豆の高騰が原因だという。
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「街の豆腐屋」がピンチだ（写真はイメージ）
豆腐は卵やもやしと並ぶ「物価の優等生」だったが...
「街の豆腐屋」が真夜中から作業をはじめ、手間暇かけて大豆を熟成、手作りで仕上げていた豆腐だが、1970年代に大手メーカーが工場のライン化を進めた結果、「街の豆腐屋」は激減してしまった。
厚生労働省が発表している全国豆腐製造事業所数によると、ピークの1960年度には5万1596施設だったのが、2020年度は5319施設と1割に減少。こうした経営環境の悪化や後継者不足によって、「街の豆腐屋」は存亡の危機に瀕している。
硬くて崩れない個性的な豆腐も多い（写真はイメージ）
もともと豆腐は、1丁100円以下。ディスカウントストアなどでは、特売品として30円前後で販売されることも多い。卵やもやしと並ぶ物価の優等生として長年日本の食卓を支えてきたが、ここにきて大豆などの原材料価格高騰の波が押し寄せ、経営に打撃を与えている。
帝国データバンクの調査によると、2021年度の「街の豆腐店」市場（事業者売上高ベース）は約3000億円規模に達する。市場は2016年度をピークに5年連続で減少を続けている。だが、減少ペースは、コロナ禍の2020年度以降は小幅にとどまった＝図表１参照。
（図表１）「街の豆腐店」市場規模推移（帝国データバンクの作成）
その理由は、外食向けなどの販売量は低調に推移したが、巣ごもりによって自炊機会が増えて、家庭向けが好調だったためだ。なかでも、「低脂質・高タンパク」といった健康食品に新たな付加価値創出するところが増えた。
近年高まる健康志向を追い風に、「畑の肉」と呼ばれる大豆製品の強みを生かして、片手で食べやすいプロテイン式のバー型やデザート風、ご飯に混ぜるタイプ、プリン型、さまざまな味の豆腐麺など、従来のイメージを打ち破る商品が続々と登場。豆腐の魅力をアピールしている。