いまや共働きは当たり前。だが、いざ妊娠すると、出産後も仕事に復帰してやっていけるか心配に思う人もいるだろう。本書「がんばりすぎないお仕事復帰BOOK」（KADOKAWA）は、働く女性のために仕事をうまく続けられるヒントをまとめたものだ。産休や育休中の不安が解消されるに違いない。
「がんばりすぎないお仕事復帰BOOK」（藤井佐和子、mamari監修）KADOKAWA
本書は、キャリアアドバイザーの藤井佐和子さんとコネヒト株式会社が運営する母親向けアプリmamariが監修した。妊娠から、産休、出産、育休、仕事への復帰、子どもの保育園入園と流れに沿って、ノウハウを伝えている。
働く妊婦には、安全のためのさまざまな権利がある
まず妊娠が判明したあと、心拍が確認できて流産のリスクが減る「妊娠10週ごろ」、早めに会社に報告することを勧めている。上司など周囲に「妊娠している」という状況を把握してもらい、スムーズにフォローしてもらえる環境をつくっておくことが大切だ。
もしも、妊娠を理由に、解雇や格下げを迫られるようなことがあれば法律違反だ。遠回しに辞めてほしいと伝えてくる場合は、落ち着いて冷静に対応しよう。困ったときは、各都道府県の労働局雇用環境・均等部（室）に問い合わせることを勧めている。
働く妊婦には、男女雇用機会均等法などで、安全のためのさまざまな権利が与えられている。通勤時に満員電車で危険を感じる場合は、通勤緩和制度を利用して時間をずらすことも可能だ。
事業主には、「女性の母性を尊重するための措置」をとる義務がある。1日30～60分程度の勤務時間の短縮を行っている企業もあるという。
次は産休だ。労働基準法で、産前6週間（双子以上なら14週間）は妊婦の任意で、産後8週間は必ず女性を就業させてはいけない決まりになっている（産後6週間以降は特例あり）。これが「産休（産前休業・産後休業）」だ。正社員だけでなく契約、派遣、パート社員でも取ることができる（条件あり）。
産休中、生活に困らないよう、「出産手当金」を受け取ることができる。支給額は日給の3分の2×休んだ日数。正社員でなくても、健康保険に加入していれば誰でも受け取ることができる。
会社に妊娠報告をするときに、出産予定日と産休取得予定について話しておくとよい。産休の手続きをする時期は会社によるので、確認が必要だ。