新型コロナウイルス禍で、すっかり浸透したテレワーク。企業が「新しい働き方」を模索するなか、各国でじわりと出社が増えています。
欧米やアジアの国々では、2020年から約2年間続いた「在宅勤務」を経てビジネスパーソンがオフィスに戻り始めていますが、そんな彼らを「ランチフレーション」が襲っていると、話題になっています。
「ランチフレーション」は、「ランチ」と「インフレーション」を合わせた造語で、「ランチ代の高騰」という意味。久しぶりに再会した同僚との楽しいランチタイムを心待ちにしていたビジネスパーソンからは、「こんなはずじゃなかった！」といった嘆きの声が聞こえてきます。果たして、日本にも「ランチフレーション」は到来するのでしょうか？
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いま、各国で「悩みのタネ」のランチフレーションとは？（写真キャプション）
「ランチフレーション、100％マジだった！」
「同僚とゆっくりランチを楽しむ」「ランチ後にカフェでコーヒーを飲む」といった、以前は「当たり前」だったランチスタイルはもう戻ってこないのでしょうか？
2020年から続くコロナ禍で、「在宅勤務」をしていたビジネスパーソンたちがオフィスに戻り始めています。そんな彼らが直面しているのが「想定外の物価高」。なかでも、オフィスでの楽しみだった「ランチ」の値段が跳ね上がっていて、「もうスタバでコーヒーも飲めないのか！」と、絶望気味の声があふれています。
'Lunchflation' is real. Returning to the office is costing us a fortune
（「ランチフレーション」は本当。オフィスに戻るのは莫大なお金がかかる：米CNN）
米CNNによると、テレワークから久しぶりの「オフィス出勤」に切り替えた人たちを襲っているのが、物価の高騰。なかでも、新型コロナウイルス禍とウクライナ戦争の影響で高騰に拍車がかかる「ランチ代」が「悩みのタネ」となっているそうです。
米東部メリーランド州の不動産会社に勤務する女性は、「Lunchflation is 100% real, everything is more expensive」（ランチフレーションは100%マジだった。すべてがもっと高くなっている）と悲鳴をあげています。コロナ前は7ドルちょっとで食べられたランチが、「Now there is no way you can get a decent lunch for less than $15」（もはや15ドル以下でまともなランチは食べられない）ほどに値上がりしているというから驚きです。
15ドルとは、日本円に換算すると2000円以上になります。インフレが続く米国では、2022年3月の時点で、代表的な昼食メニューであるサンドイッチの価格が前年比14％も高くなっているという調査結果が公表されていました。
その後、ウクライナ戦争の影響もあって、食用油や小麦粉といった食材の価格が次々に上がっていることを考えると、ランチ代はさらに高騰しているはずです。
ある米ネットメディアは、以前は、8ドルだったサンドイッチが11ドルになっていることを紹介しつつ、「Going back to the office? Don't fall victim to Lunchflation」（オフィスに戻る？ ランチフレーションの被害に合わないでね）と、皮肉たっぷりに警告していました。
