「パワーカップル」......最近、耳にする機会が増えた。特に定義はないが、夫婦そろって年収700万円以上ある共働きを指すケースが多いという。
その「パワーカップル」が、経済が低迷していたコロナ禍にもかかわらず増えている。いったいなぜ？ どんな人たちなの？ くしくもその謎を解明するエコノミストのリポートが相次いで発表された。
リポートから浮かぶ「パワーカップル」の実像とは――。
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家庭でも平等。一緒に料理をつくるパワーカップル（写真はイメージ）
「パワーカップル」、共働き世帯の約２％
最初に紹介するのは、ニッセイ基礎研究所上席研究員の久我尚子さんのリポート「パワーカップル世帯の動向 コロナ禍でも増加、夫の年収1500万円以上でも妻の過半数は就労」（7月11日付）だが、その前に「パワーカップル」とはどんな人々か？
久我さんは過去の同タイトルのリポート（2017年）でこう書いている。
「少し前から消費市場、特に住宅・不動産領域で『パワーカップル』という言葉を耳にする。購買力のある共働き夫婦という意味で、都心の高額マンション市場などを牽引しているようだ。『パワーカップル』という言葉は、橘木俊詔・迫田さやか著『夫婦格差社会 二極化する結婚のかたち』(中公新書、2013年)をきっかけに使われ始めたようだが、利用者によって定義はさまざまだ。橘木氏らは、医師夫婦を代表に高学歴・高所得の夫婦を『パワーカップル』とし、低所得の『ウィークカップル』と対比している」
「パワーカップル」については「共働きで世帯年収2000万円以上」とか「政治家や実業家など影響力のある夫婦」とか、諸説あるようだが、久我さん自身は「夫婦ともに年収700万円以上」と定義して分析を進めている。
総務省「労働力調査」によると、夫婦ともに年収700万円以上のパワーカップル世帯は、2021年では31万世帯で総世帯の0.56％、共働き世帯の1.9％を占めており、近年増加傾向にある＝図表１参照。図を見るとわかるが、新型コロナ禍前の2019年までと比べ、2020年と2021年は増加傾向を示している。
（図表１）世帯類型別にみたパワーカップルの世帯数（ニッセイ基礎研究所の作成）