「電力各社のように携帯大手が協力できないのか」の声
5Gが普及しても通信インフラのトラブルはなくならないのか（写真はイメージ）
「土日仕事でした。会社から支給されている携帯はauなので、配達時間などを出先から連絡するのもできない。なので、出発前に社内から概ねの時間をお客様に連絡。電話に出ないお客様には出先からも連絡出来ないので、直接配達。不在だった場合もお客様からの再配達の連絡も受けられないので持ち帰り。ほんと大変でした」
「私はコロナワクチンの予約日｡雨が降るのでタクシーで行きたいけど、呼べない。あきらめて濡れながらチャリ飛ばして行きました」
「月曜日（７月４日）になったけど、全然繋がらない状態です。（中略）ネット接続も不安定なまま。今日から仕事、Wi-Fiでこの土日はなんとかなったものの、子どもの保育園や学校から連絡があっても繋がりません。この状況で、もし車で事故にあったら？ 家族が倒れたら？」
この事態に先立つ今年6月21日、総務省は、2025年ごろに太陽活動が活発化する「太陽フレア」によって地球の磁気が乱され、大規模な通信障害が2週間以上続く危険性を指摘したばかりだ。それだけに、総務省がリーダーシップを発揮し、電力各社が互いに電力を融通しあうような協力システムを、携帯大手に作らせるなど、抜本的な対策を行うべきだという意見も多かった。
「（昨年10月の）ドコモの障害で何も学んでない。大規模障害が発生した時、どう対応したらよいか、総務省がリーダーになって対応を考えるべきだった。民間では当然、利益優先だから動くわけない。例えば広域カバーできるWi-Fiスポットを障害時に無料で提供するとか。これは災害時の対策にもなると思うが。Wi-Fiエリアを作るのは大手通信会社共同事業でね」
「今やほとんどの街から姿を消してしまった公衆電話。こんな時の緊急時対応のためにももう少し台数を確保しておいた方がいい。これも危機対応ではないだろうか。（中略）クラッシックな物こそ頑丈で壊れにくく、通信障害は起こりにくい」
「東日本大震災の時は、東京では携帯が全く繋がらず、公衆電話だけ使えた。携帯がライフラインを支えるというのは大いなる勘違い。（自然災害時には）何の役にも立たない」