「週刊東洋経済」「週刊ダイヤモンド」「週刊エコノミスト」、毎週月曜日発売のビジネス誌3誌の特集には、ビジネスパースンがフォローしたい記事が詰まっている。そのエッセンスをまとめた「ビジネス誌読み比べ」をお届けする。
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「株の道場」を特集（「週刊東洋経済」の特集から）
弱気相場に勝つ7大投資法
「週刊東洋経済」（2022年6月18日号）の特集は、「仕込み場到来！ 株の道場」。2022年6月14日の日経平均株価は一時600円下落するなど、株価が冴えない。しばらくは軟調相場が続きそうだが、こうした時こそ、長期投資家にとっての仕込み場だというのだ。
同誌の「四季報先取りランキング」では、四季報の発売前に、注目企業を紹介している。
まずは「最高益更新」企業から。1位は半導体大手のルネサスエレクトロニクス。主力の車載向けに加えデータセンター向けなども拡大、前期に買収した英国の半導体企業の寄与や円安の効果も大きい。純利益は過去最高だった前期から倍以上に膨らむ見通しだ。3位のアウトソーシングは、工場製造ラインへの人材派遣が主力。DX（デジタルトランスフォーメーション）特需で国内の技術者派遣事業が成長を牽引している。
上方修正率でトップになったのは、業務用通信カラオケ最大手の第一興商だ。純利益予想は前期の18億円から、今期は90億円に大幅増額された。新型コロナウイルス感染拡大に伴う営業規制が解除されたことが追い風になった。3位のハイデイ日高や4位のラウンドワンなども、コロナの影響が後退し、徐々に正常化すると見込んでいる。
5期連続増益では、有料老人ホームを展開するチャーム・ケア・コーポレーション、外国人買いでは、マリコン大手の東洋建設、連続増配では花王、高配当利回りでは電設資材大手の日東工業がそれぞれトップにランクインしている。
弱気相場に勝つ7大投資法を取り上げている。
その１が、「調整局面こそ仕込み場」ということだ。弱気の理由が消えれば「買い」だ。弱気の理由は何か。その前提となる原油価格、小麦価格、為替などの水準はいくらか。多くの企業は高止まりを想定しているが、想定に反して下落すれば、株価は好反応する。減益要因がはっきりしている今期は、その前提となる原料価格などをチェックすることで、上方修正銘柄を先回り買いできるという。
このほかに、「損切りルール」を必ず守る、「下値支持線」近くで分割買いなどの投資法について解説している。
ところで、今株式市場の人気テーマは何か。10大テーマの関連80社をまとめている。
「防衛」では、防衛関連の本命である三菱重工業など、「値上げ浸透」では、練り製品の値上げ浸透で採算が改善された一正蒲鉾など、農業ではエジプトの農業用灌漑ポンプで年間100億円規模の特需が発生した酉島製作所など、「メタバース」では、アプリ「リアリティ」を展開するグリーなどをピックアップしている。
◆今後株価はどう動くのか
日本政府は6月7日に「骨太の方針」と「新しい資本主義」の実行計画を閣議決定した。NISA（少額投資非課税制度）やiDECO（個人型確定拠出年金）を拡充し、貯蓄から投資へのシフトを進める。
わが国の個人金融資産2000兆円のうち、その半分以上が預金・現金で保有されている現状を考えると、株式市場にどれだけのカネが流れ込むのか、予想は難しい。
今後株価はどう動くのか。強気派の「外国人の買いで年末3万円超へ上昇」という見方と、弱気派の「金融緩和バブル崩壊で株価は半値へ暴落」という見方をそれぞれ取り上げている。
後者は澤上篤人・さわかみホールディングス代表が、「ほとんどの金融商品は一刻も早く売っておくべきだ」「生活者の目線で見て、なくなったら困る企業、心の底から応援したいと思える企業の株を買っておくとよい」とアドバイスしている。投信業界のカリスマの発言だけに重みを感じた。