完全子会社化の堺ディスプレイプロダクト（SDP）、改革は続く
ここで、現在のシャープの手がける事業を、全体の売上高に占める割合（2022年3月期）とともにみてみよう（概算であり、合計100%にはならない）。
・スマートライフ＝エアコンや冷蔵庫などの白物家電（17%）
・8Kエコシステム＝完成品のテレビやデジタル複合機、FA機器（22％）
・ICT＝携帯電話機、パソコン、ルーターなど（12%）
・ディスプレイデバイス＝液晶パネルなど（33%）
・エレクトロニックデバイス＝センサーや半導体レーザーなど電子部品（15%）
このように、バランスがいいようにも見える。
ただ、売上高では液晶パネルが主力だが、利益でみると、白物家電事業が全体の半分近くを稼いでいる。シャープの白物家電がなお競争力を維持している一方、部品としての液晶パネルが足を引っ張る構図ということだ。
業績予想発表を受けたリポートでSMBC日興証券は「SDPを完全子会社化する決断をした前経営陣の判断に疑問を感じる」と記した。
SDP改革という経営課題は続いており、少なくとも株価の大幅上昇には高いハードルがありそうだ。（ジャーナリスト 済田経夫）