正解を1つに特定できない「ケース問題」
論理思考の習得方法として、「ケース問題」を出題している。以下のようなビジネス系の問いで、コンサルティング業界を中心とした外資系企業の採用面接で出題されるという。
・「1000円カットのチェーンA社の売上を上げるには？」
・「野菜ジュースの市場シェア2位企業が、市場シェアを上げるには？」
・「とあるアフリカの航空会社が、自然公園を運営することの是非」
30～45分程度の短い時間で、「ある程度妥当な解答」を導くことが求められる。また「情報収集（Webや書籍による調査）」は認められない場合が大半だ。すでに知っている情報だけを活用して解くことになる。
上記の出題例から感じ取れるかもしれないが、ケース問題は「正解を1つに特定できない問い」が大半だという。「1000円カット」の例では、有効な結論（打ち手）として、「反則の最適化」「出店場所の見直し」「提供サービスの追加」などが想定される。
つまり、「最終的な結論」ではなく、「途中の検討プロセス」が重要なのだ。論理思考力があるかどうかを企業は判定する。コンサルティング業界の採用面接の場合、「論外」「ほぼ0点」の解答が約半数というから厳しい。